あなたの「違和感」は、間違っていなかった。｜【国家とメディア】のカラクリ｜〜”逆転しない正義”はどこに〜
■あなたの「違和感」は、間違っていなかった。｜【国家とメディア】のカラクリ｜〜”逆転しない正義”はどこに〜
16年計画とアメリカ乗っ取り計画
いわゆる［カバール］と呼ばれるアメリカの官僚、産業界、軍産複合体、金融関係者らが［16年計画］を策定した。 この計画の目的は、アメリカ合衆国の支配権を完全に掌握することであった。 その計画の実行者はバラク・オバマ大統領とヒラリー・クリントン元国務長官である。
アメリカ合衆国の二重構造
アメリカ合衆国には2つあったんです。 1つは［アメリカ合衆国株式会社〔United States Corporation〕］といって株式会社登録してやったんですね。 これがプエルトリコというところに登録してありました。 企業として。 もう1つは［リパブリック・オブ・アメリカ〔Republic of America〕］として、250年前に13の州の人たちが集まって、ベンジャミン・フランクリンさんとかいろんな方がいらして、それで合衆国を設立して独立を果たした。 イギリスからですね。 その合衆国と2つあった。 株式会社の方がいろんなことをやり始めるんですね。 その1つがFRBという中央銀行をコントロールし、そこでお金を刷ることによって自分たちの栄養を図る計画を立てた。
計画の流れと歴代大統領
この計画を立てるまでに実行されてきたいろんな様々なことは、ブッシュ・シニアが大統領、CIA長官になったときから始まる。 CIA長官をやってケネディ暗殺を企んだっていうところから始まっていく。 レーガン大統領の時に彼は副大統領になる。 レーガン大統領が拳銃で撃たれて考え方がガラっと変わる。 撃たれた後に怖くなる。 その時にレーガンさんの後を継いでブッシュさんが大統領になる。 それ以来アメリカはずっとカバールの人たちの独占企業、独占国として乗っ取られていく。
オバマ・ヒラリー体制と世界大戦計画
16年計画に則ったのがオバマ大統領とヒラリー・クリントンである。 この計画の仕上げがヒラリー大統領を作って、最後は経済破綻を起こし、2008年にそういう状況が起きた。 FRBのトップ、ベン・バーナンキがヘリコプターで金をばら撒いた。 それで負債を棚上げし、食いつないだ。 2016年にはヒラリーさんが大統領になって第3次世界大戦を計画していた。
トランプ大統領の登場と［Q］
その計画が崩れたのは、トランプさんという勝てそうもない人が大統領に出ると言って出てきたからである。 トランプさんの計画は、ケネディ大統領が暗殺された時、その意思を継ごうという人たちがいて、リパブリック・オブ・アメリカを取り戻そうと計画した。 その人たちが［Q］というコードネームでアメリカの中でカバールの情報をリークし始めた。 それがQAnonという形で全米中に広がった。
2016年大統領選挙の舞台裏
ヒラリーさんはスイングステート〔ウィスコンシン州、ミネソタ州、ペンシルベニア州、フロリダ州〕に行かなかった。 なぜならハッキングを予定していたからである。 選挙終了10分前にハッキングのコンピュータが壊され、ハッキングはできなかった。 実際の投票でトランプさんが勝った。
トランプ政権の戦略
トランプさんは大統領になって最初にやったことは、自分の周りのカバールの官僚や政治家へのアタック、メディアのシャットダウンである。 ホワイトハウスの情報をメディアに流さず、Twitterで直接発信した。 その中に暗号を入れ、［Q］と連動させていた。
トランプと北朝鮮首脳会談
トランプさんはG20の会議で日本に来た時、Twitterで［ジョン〔金正恩〕に会いたい］と言い、2日後に会談が実現した。 板門店で金正恩と握手し、北朝鮮側に歩み寄った。
トランプと金正恩の会談—［17歩］の意味
トランプ大統領は板門店で金正恩と会談した際、17歩歩いた。 アルファベットの17番目は［Q］であり、トランプはこれを通じて［Q］へのシグナルを送った。
北朝鮮の変化とカバールの影響
北朝鮮はかつてソ連の支配下だったが、ソ連崩壊後はアメリカCIAの影響下に置かれた。 ミサイルや武器は独自に作っているのではなく、クリントン大統領やCIAが関与していた。 ヒラリーさんは金も受け取っていた。 トランプの訪朝後、北朝鮮は民主化への動きを見せ始め、ブラックサイトが排除されたとトランプはTwitterで発信した。
イランとISISの関係、トランプの対策
イランはオバマ政権下でISISの支援を受けていた。 ISISの主な標的は原始キリスト教徒であり、イエズス会の指示によるものとされる。 トランプ政権はプーチン大統領と協力し、アメリカ特殊部隊とロシア軍によってISISを壊滅させた。 イラン革命防衛隊の司令官ソレイマニがアメリカのドローン攻撃で殺害されたことで、イラン国内でも変化が生じた。
メディアの偏向報道と実際の支持率
日本やアメリカの主流メディアは、トランプとバイデンの支持率を実態と異なる数字で報道している。 実際にはトランプの支持率が91%、バイデンが9%であると主張されている。 これはメディアが金銭的利害で偏向報道を行っているためである。
トランプ政権の国連・パリ協定改革
トランプは国連改革やパリ協定からの離脱を進めた。 パリ協定は地球温暖化対策を名目としたグローバルな資金集めであり、日本は100兆円以上を拠出している。 だが、実際には大気中の二酸化炭素濃度は減少傾向にあり、地球はむしろ砂漠化が進行している。 温暖化による海面上昇も観測されていない。
二酸化炭素と環境政策の矛盾
二酸化炭素排出削減政策は、実際には地球環境に逆効果をもたらしているとの主張がある。 CO2が大気中で減少しすぎると、植物の光合成が制限され、結果として地球の砂漠化が進行するという指摘がなされている。 スーパーのレジ袋有料化なども、集められたお金の使途が不透明であり、国民は本質的な情報から遠ざけられ、闇の中に置かれている。
民主主義と選挙の不正
日本やアメリカの選挙では不正が指摘されている。 たとえば東京都知事選では投票率と投票数が合わず、投票数以上の得票があった。 アメリカでも郵便投票や偽造運転免許証の大量流入、トランプ票の廃棄などが問題視されている。 民主党やカバールと呼ばれる勢力が金銭目的でこうした不正を行っているとされる。
日本の国体と政府の支配構造
日本の国体という概念が誤解されており、多くの国民は総理大臣が最も権力を持つと信じている。 しかし、天皇陛下は政治や経済に関与していないとされる。 政府は年金資金を活用し、日本の大手1830社の筆頭株主となった。 これは安倍晋三元首相による政策であり、民間企業をも政府がコントロールできる独裁的な体制が生まれつつある。
国民の一票の重みと法治主義
日本の国民は憲法と法律の下で暮らしているが、その法律を作る国会議員を選ぶのは国民自身である。 どんな法律であれ、制定された以上は守らなければならない。 選挙での一票の重みは非常に大きい。 しかし、多くの国民はこの重要性に気付かず、眠ったような状態である。
コロナ禍におけるマスク着用の実態
感染者がいない地域でも多くの人がマスクを着用している。 小学生の子どもたちもマスクを着用しており、これによって30%の酸欠状態が発生し、免疫低下やホルモンバランスの乱れ、骨折などの健康被害が報告されている。
マスクの効果に関する科学的見解
ニューヨーク市立大学医学部のカフマン教授によれば、市販マスクの網目は20マイクロン、医療用でも5マイクロンであるが、コロナウイルスの大きさは0.1マイクロンであるため、マスクではウイルスを防げない。 また、マスク着用による酸欠状態は大人にも悪影響を及ぼし、血栓症などのリスクを高める。 WHOやアメリカCDCの研究者も、マスクは感染予防に効果がないと発表している。
社会現象としてのマスク着用と逆転現象
最近では、マスク着用者の入店を断る店舗も現れ始めている。 カフマン教授によると、マスク内部では細菌が数千倍に増殖するという。 日本人の多くは既にコロナウイルスに対する抗体を持っており、免疫力によって健康を維持している。
ワクチンと免疫の関係
ワクチン接種によって体内にウイルスが作られる。 ファイザーやジョンソン＆ジョンソンのワクチンは抗体量の増加が認められているが、アストラゼネカ製ワクチンは副作用や死亡例が報告されている。 ワクチンは本来、免疫力を高めるためのものであるが、リスクも伴う。
アドレノクロムとその問題
アストラゼネカ社はアドレノクロムというステロイドを扱っているとされる。 アドレノクロムは子供の脳から抽出される物質であり、若返りや病気治療に使われているという。 日本国内でも同様のビジネスが存在し、倫理的な問題が指摘されている。
家族と自身を守るために
現状を正しく理解し、情報を精査しなければ自分や家族を守ることはできない。 問題が起きてからでは遅いので、今こそ主体的に考え、行動する必要がある。
食料自給率の低下と日本のリスク
日本の食料自給率は37%に過ぎない。 もし世界的に円が信用されなくなれば、輸入が止まり、国内で食料危機が発生する可能性が高い。 過去の災害時のように、食料が手に入らず苦しむ事態が全国規模で起こりうる。 今後最も重要な投資対象は農地である。
金融リセットと金本位制への移行
世界は金融リセットの流れにあり、IMF〔国際通貨基金〕は基軸通貨としてのドルの役割を終わらせる方針を発表した。 今後は各国通貨が金を裏付けとした金本位制に移行し、ドルや円、ポンドなど従来の信用ベースの通貨体制が終焉を迎える。 これにより、資産価値の大幅な目減りが現実となる。
ベーシックインカムとAI時代の到来
今後は［ガサラ法］〔NESARA/GESARA〕に基づく社会変革が進み、ベーシックインカムの導入が予定されている。 AIやロボットが普及し、労働のあり方が大きく変わる。 銀行業務もブロックチェーンや量子コンピュータによる通信に置き換わり、ハッキングのリスクが激減する。 日本ではみずほ銀行が量子コンピュータ導入の先駆けとなっている。
メディアと大企業の癒着構造
メディアの偏向報道は経済的な事情によるものである。 テレビ番組では吉本興業が多用されているが、これは安倍政権が100億円もの補助金を吉本興業に投入したためである。 吉本興業は上場を廃止し、株式を主要メディアが保有することで、メディア支配の一翼を担っている。
電通と公的資金の流れ
国民への10万円給付金事業では、13兆円の資金が電通に預けられた。 電通はこの資金を運用し、短期間で巨額の利益を得ている。 こうした公的資金の運用と利益の流れは、国民にはほとんど知らされていない。
政財界の不正とハニートラップ
日本社会のトップ層には不正が蔓延している。 竹中平蔵はパソナを使い、接待やハニートラップで官僚や政治家をコントロールしているとされる。 こうした人物がメディアに平然と登場し続けているのは、誰もその不正を追及しないためである。
関西国際空港の所有と運営権の実態
関西国際空港の所有者は［オリエント］ではなく、国や地方自治体が所有権を保有したまま、運営権のみが民間に売却されている。 2016年より、オリックスとフランスのヴァンシ・エアポートが折半出資する［関西エアポート株式会社］が、関西国際空港・大阪国際空港・神戸空港の運営権を取得し、44年間にわたり一体運営している。 この［コンセッション方式］は、空港の施設や土地の所有権は新関西国際空港株式会社など公的機関に残し、運営権のみを民間事業者に長期貸与する仕組みである。
特区・予算・竹中平蔵氏の関与について
特区設置や規制緩和の流れには竹中平蔵氏の関与が指摘されている。 首相官邸に特区の事務所を作り、21兆円の予算を与えたとされる。
メディア・政治・経済の癒着と情報リテラシー
日本の主要メディアや一部新聞社が中国資本の影響を受けているとの指摘や、報道内容の信憑性については事実確認が困難であるが、メディアの報道姿勢や経済的背景には注意が必要である。 アメリカではFOXニュースの視聴率が高く、CNNは低迷しているというが、これは米国内の政治的分断を反映した現象である。
情報の取捨選択の重要性
マスコミの報道には事実と異なる部分や偏向が含まれることがある。 報道の8割は事実であるが、2割の虚偽や編集によって全体の印象が操作される場合もあるため、情報を鵜呑みにせず、自ら精査する力が求められる。