ゆきんこの勉強法 | 自修人

　「最も多い症状は接種部の痛み。次いで倦怠感、発熱、頭痛、悪寒、筋肉痛、関節痛などが挙げられる。1回目の接種でほとんど症状が出ない人でも、2回目で症状が出る傾向にある。2回目になると、症状の頻度も程度も強くなり若い年代ほど出やすくなる」

　イギリスの新型コロナウイルスに関する国内の規制を7月19日以降ほぼ全面解除するという計画に対し、現地の劇場や映画館は喜びの声を上げているそうだ。その日は「Freedom day（自由の日）」と呼ばれ、サジド・ジャヴィド保険相の声明によりパンデミックによる法的規制が解かれることとなるが、依然として人々にマスクの着用をし続けることが勧められている。

イギリスのイングランドでは19日、新型コロナウイルスの感染対策として続けられてきた規制が、ほぼすべて撤廃されました。
現地では「自由の日」とも表現されていますが、感染が再び急拡大する中で不安や懸念の声も広がっています。

　しかしながら、学童の集団接種方式に関しては、様々な議論がありました。例えば、「学童全員にワクチン接種を強制するのは人権問題ではないか？」とか、「学童だけに接種しても流行状況は変わらないのではないか？」など、学童の集団接種に対する様々な批判が起こってきました。この様な情勢の中、次第にワクチン無効論が唱えられるようになり、特に1987年に発表された「前橋レポート」は『インフルエンザワクチンには流行を阻止する効果はない。』という極めてインパクトの強いものでした。
　さらに、重篤な副作用を疑われる症例について、はっきりと因果関係を調査することができず、行政の対応が必ずしも適切ではなかったことが強調され、また、いろいろな誤解から生じたインフルエンザワクチンに対する不信感がマスコミによって過剰に報道されるようになりました。その結果、1980年代後半からワクチン接種率は急激に低下していきました。

院長の宮城正照です。
私個人は、今回のワクチン接種は反対の立場です。
なぜなら、このワクチンは遺伝子ワクチンであり、人類初のワクチン。スパイクタンパクが形成されたり、抗体が作られること以上に、一番重要なのは動物実験です。
ラットの交配実験で少なくとも第3世代以上は検証しなくてはいけません。特に染色体異常はないか？ガンが誘発されていないか？不妊にならないか？
遺伝子ワクチンなら、尚更この実験は行われているはずなのにそのデータ開示がありません。厚労省確認済み。
ファイザー社が明らかにしていることは、現在、このコロナワクチンは治験中であり、2023年終了ということ。
つまり、今行われているワクチン接種は実験段階ということであり、ワクチンの中身はプラセボを含む異なる内容物ということ。
治験中ということは、そういうことです。
実験段階であるこのワクチン接種で、すでに日本では200名を超える方々が死んでおります。(2021年6月時点)
普通なら即中止にすべきです。当然です。
しかも、死者が出ている不透明なワクチンを子供たちにも打つ必要性があるのでしょうか？
子供たちで重篤な症状になった子供はいません。
甚だ疑問ですし、自分の子供には絶対に打たせません。
コロナの予防法はいくらでもあります。
どうしてこんな大きなリスクを背負うワクチンを打つ必要があるのでしょう？
まだ、年内予定の国産ワクチンが出るまで、コロナワクチン接種は待つべきだと私は思います。
今回のワクチン接種をされた方へは、院内でのマスクの着用、マウスウォッシュ、血液分析などを実施させていただきます。
ご了承ください。
医療法人てぃーだ
宮城歯科クリニック
院長　宮城　旺照

先ほどもご紹介したようにアビガンの服用を特に注意していただきたいのが妊娠中の方です。動物実験において、アビガンは初期胚の致死及び催奇形性が確認されており、これにより流産や死産あるいはお腹にいる子供が何かしらの障害を持って生まれてくる可能性があるとしています。また、女性だけでなく男性にも影響があります。アビガンの成分は精子中に移行するとされています。そのため、アビガン内服後に性交渉を行った場合、女性がアビガンを内服していなかったとしても受精した受精卵は初期胚のうちに亡くなってしまったり、催奇形性を起こし、結果として流産や死産に結びつく可能性が示唆されています。

コロナ治療薬はすべて妊婦に使えない
2021.2.5
デムレシビル　添付文書
(1)妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
妊娠ラット及びウサギを用いた胚・胎児への影響に関する試験で、レムデシビル20mg/kgまでを静脈内投与した場合（主要血中代 謝物（ヌクレオシド類似体）の全身曝露量（AUC）が国内承認用量投与時曝露量の4倍に相当）、胚・胎児発生に対する影響 は認められなかった。
雌ラットを用いた受胎能及び初期胚発生への影響に関する試験において、レムデシビル10mg/kgを静脈 内投与した場合（主要血中代謝物（ヌクレオシド類似体）の全身曝露量（AUC）が国内承認用量投与時曝露量の1.3倍に相当）、黄体数・胚着床数・生存胚数の減少が認められている。
(2)治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。動物実験（ラット）において、レムデシビル及びその代謝物が乳汁中へ移行することが認められている。
デキサメタゾン　添付文書
(1)妊婦又は妊娠している可能性のある女性には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。動物実験で 催奇形作用が報告されており、また、新生児に副腎不全を起こすことがある。 デキサメタゾン0.8mgをマウスの妊娠8日から14日までの各日にそれぞれ1回投与した試験、及び0.08mgを妊娠9日から13日の各 日を投与初日としそれぞれ4日間連続投与した試験において、口蓋裂の発生が認められている
(2)治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。
ファビピラビル　添付文書
(1)妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には投与しないこと。 〔動物実験において、臨床曝露量と同程度又は下回る用量で初期胚の致死（ラット）及び催奇形性（サル、マウス、ラット及びウサギ）が認められている〕
(2)授乳中の婦人に投与する場合には、授乳を中止させること。 〔本剤の主代謝物である水酸化体がヒト母乳中へ移行することが認められている〕
[警告]
妊娠する可能性のある婦人に投与する場合は、投与開始前に妊娠検査を行い、陰性であることを確認した上で、投与を開始すること。
また、その危険性について十分に説明した上で、投与期間中及び投与終了後7日間はパートナーと共に極めて有効な避妊法の実施を徹底するよう指導すること。
なお、本剤の投与期間中に妊娠が疑われる場合には、直ちに投与を中止し、医師等に連絡するよう患者を指導すること。
本剤は精液中へ移行することから、男性患者に投与する際は、その危険性について十分に説明した上で、投与期間中及び投与終了後7日間まで、性交渉を行う場合は極めて有効な避妊法の実施を徹底（男性は必ずコンドームを着用）するよう指導すること。また、この期間中は妊婦との性交渉を行わせないこと
イベルメクチン　添付文書
（1）妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。〔妊 娠中の投与に関する安全性は確立していない。また、動物実験で催奇形性が認められている。〕 （参考）マウス、ラット及びウサギにヒトの最高推奨用量のそれぞれ0.2、8.1及び4.5倍（mg／m2 ／日で換算）のイベルメクチンを反復投与したところ、口蓋裂が認められている。ウサギでは前肢屈曲も認められた。このような発生への作用は妊娠動物に対する母体毒性があらわれる用量かそれに近い用量でのみ発現した。
（2）本剤投与中は授乳を中止させること。〔ヒト母乳中に移行することが報告されている。]
注 Review of the Emerging Evidence Demonstrating the Efficacy of Ivermectin in the Prophylaxis and Treatment of COVID-19
この総説では「イベルメクチンは、妊婦、小児、乳幼児に安全に使用されてきたivermectin has been used safely in pregnant women, children, and infants.」と書いてます。（16ページ、Safety of ivermectinの一番最後）
ナファモスタット　添付文書
(1)妊娠中の投与に関する安全性は確立してないので、妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること
動物実験で大量投与により、胎児死亡率の増加（ラット、ウサギ）、および体重増加抑制（ラット）、分娩率の低下（ラット）が報告されている]
(2)投与中は授乳を避けさせること [動物実験(ラット）で母乳中への代謝物の移行が認められている]
ヒドロキシクロロキン　添付文書
(1)妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には、催奇形性・胎児毒性のリスクを有する可能性があること を十分に説明し理解を得た上で、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与するこ と。また、妊娠可能な婦人に対しては、催奇形性・胎児毒性のリスクを有する可能性があること、及び そのために避妊を行うことが望ましいことを十分に説明し理解を得た上で投与すること。［妊娠中の投与 に関する安全性は確立していない。本剤と化学構造及び薬理学的作用が類似しているクロロキンでは、 遺伝毒性や生殖発生毒性が示唆されており、本剤においても催奇形性・胎児毒性（出生児の発育遅延等） が発現する可能性は否定できない。また、分布試験において、妊娠有色マウスにクロロキンの標識体を 静脈内投与したとき、クロロキンは胎盤を速やかに通過し、マウス胎児の網膜に選択的に放射能が認め られた。また、放射能は５ヵ月間残存した。］
(2)授乳中の婦人に投与する場合には授乳を避けさせること。［ヒドロキシクロロキンはヒト乳汁中へ移行す ることが報告されている。4-アミノキノリン化合物の毒性作用は乳児に対して極めて感受性が高いことが知られている。］
アジスロマイシン　添付文書
(1)妊娠中の投与に関する安全性は確立していないので、妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
(2)ヒト母乳中に移行することが報告されている9〜11）ので、授乳中の婦人に投与することを避け、やむを得ず投与する場合には、授乳を中止させること。
シクレソニド　添付文書
(1)妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上まわると判断される場合にのみ 投与すること。本薬は動物実験（ラット、ウサギ）で胎盤通過性が報告されている。また、本薬は動物実験 （ウサギ）で副腎皮質ステロイド剤に共通した催奇形作用が報告されている。
(2)治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授 乳の継続又は中止を検討すること。本薬は動物実験（ラット）で乳汁中に移行（静脈内投与において投与量の0.044%以下）することが報告されている。
トシリズマブ　添付文書
(1)妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
カニクイザルにおいて本剤は胎盤関門を通過することが報告されている。
(2)治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。本剤のヒト乳汁への移行は不明である。

ワクチン接種後556名急死は不都合な真実
「ワクチンデマに注意」という「デマ」が流布されている。
ワクチンに関する情報に真実性が乏しいものがある。
しかし、真実性の高い情報もある。
ＮＨＫが問題を報道するなら、
ワクチンに関する虚偽の情報に注意を呼びかけるとともに、流布されている情報のなかに注意を傾けるべき情報も含まれていることを合わせて伝える必要がある。
放送法第４条に次の規定が置かれている。
（国内放送等の放送番組の編集等）
第四条　放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一　公安及び善良な風俗を害しないこと。
二　政治的に公平であること。
三　報道は事実をまげないですること。
四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
ワクチン報道について留意しなければならないのは四の規定。
「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。」
ワクチンについては積極論を主張する識者と消極論を主張する識者が併存する。
「意見が対立している問題」
だ。
ＮＨＫはワクチン接種を推奨する意見とともにワクチン接種に慎重に対処するべきとする意見の両方を紹介する責務を負っている。
私はワクチン接種に慎重に対応するべきだと考えている。
デマは流さない。
情報の取り扱いには慎重であるべきだ。
しかし、動かすことのできない重大事実がある。
ＮＨＫがワクチンについて報道するなら、この重大事実を隠さずに伝える必要がある。
重大事実とは何か。
それは、ワクチン接種後急死者が多数報告されていること。
厚労省の審議会に「副反応疑い事例」が報告されている。
https://bit.ly/3eI7hlt
https://bit.ly/3erELUP
７月２日時点までの集計でファイザー社製ワクチン接種後死亡事例が５５４事例、モデルナ社製ワクチン接種後死亡事例が２例報告されている。
合計で５５６事例。
接種人数は約３２００万人レベルと推定される。
０．００１７％の確率でワクチン接種後急死が生じている。
政府は因果関係を認めていない。
しかし、報告されているのは「副反応疑い事例」であるので、ワクチン接種後に急死した事例でも計数から除外されているものもある。
比較のために他のワクチンでの報告を見ると、２０１８－１９年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種後死亡事例報告がある。
https://bit.ly/3B6dtgu
この報告資料を見ると、２０１８－１９年シーズンの季節性インフルエンザ接種可能回数５２５１万回についての接種後死亡事例は３例になっている。
５２５１万回接種で３例の死亡事例と３２００万人接種で５５６例の死亡事例を比較したとき、新型コロナワクチン接種後の死亡事例の多さに驚かされる。
因果関係は明瞭でないが、少なくとも重大な事実であることはたしかだ。
死因をみても循環器系の疾患が多く､新型コロナワクチン接種後の血栓症発症リスクの指摘と重なる。
これらの重大事実を正確に伝えずに、ワクチン接種にネガティブなデマが流布されていることだけを垂れ流しにする放送は放送法第４条に違反する行為であると思われる。
流布されている情報のなかにデマが含まれていることも含めて､冷静な情報提供をされているのが新潟大学の岡田正彦名誉教授。
「新型コロナのエビデンス」
と題するサイトの情報を熟読することが必要だ。
https://okada-masahiko.sakura.ne.jp/
「ワクチン接種にネガティブな情報はすべてデマ」と受け取られる「デマ」を垂れ流すＮＨＫの放送法違反を取り締まる必要がある。

【市況】植草一秀の「金融変動水先案内」 －波乱含みの五輪と日本－
植草一秀（スリーネーションズリサーチ株式会社 代表取締役）
第62回　波乱含みの五輪と日本
●切り札でなく札付き
　菅首相は「ワクチンが切り札」と言いますが、そうではないように思えます。たしかに為政者にとってワクチンは便利な存在でしょう。重篤化を抑制する効果があるならコロナリスクを減じることになる可能性が高いからです。しかし、ワクチン接種を受ける側からすると大きな不安が存在します。
政府は「ワクチンデマ」キャンペーンを展開しています。ワクチンに関するネガティブな情報はすべてデマであるかのような主張が流布されています。たしかに根拠が不明確な怪しい情報も流布されていますが、ワクチン接種を警戒するべきとする重要で正しい情報も存在します。その重要情報を覆い隠すように「ワクチンデマ」キャンペーンが展開されていることが、逆にワクチンリスクの信憑性を際立たせています。
７月２日時点でワクチン接種後の急死者が556人にも達したことが公表されています。これは厚労省審議会で報告されたものでデマではありません。厚労省はこの重大事実を丁寧に国民に知らせるべきですが、むしろこの事実が流布されることを妨害しているように見えます。
3300万人に接種した時点で556人がワクチン接種後に急死しています。政府は因果関係を否定しますが、普通の感覚なら強く警戒してあたりまえです。
●ワクチンより治療薬
同じ厚労省のワクチン副反応疑い報告で、2018－2019年シーズンの季節性インフルエンザワクチンの接種後の急死者が3名であったことが公表されています。接種回数5250万回で3人です。3300万人で556人の急死者が出ている新型コロナワクチンが強く警戒されて当然であると思われます。
副反応は2回目接種後に、より顕著であるとされていますので、今後、接種後の急死者数はさらに増えることが予想されます。若年の健常者がコロナ死する､重篤化する確率は極めて小さいので、高齢でない健常者がワクチンを接種するメリットはほとんどないと言ってよいでしょう。
接種後の急死リスクを負うのは市民。ワクチン接種が進み、コロナ騒動が抑制されるメリットを受けるのは為政者。市民にリスクを負わせて為政者が負担を減らすのがワクチンの基本構造であると思われます。
日本のコロナ死者は年間で約1万人。季節性インフルエンザと同水準です。この点を踏まえると日本のコロナ騒動は不自然に巨大すぎるように思われます。恐らくワクチン利権が強く影響しているのだと思われます。費用対効果で考えればワクチンより治療薬が重視されるべきです。今後はワクチンメーカーよりも治療薬メーカーを注目する必要がありそうです。
●新たな変異株の脅威
菅首相は「国民の命と健康が最優先」と述べていましたが、緊急事態宣言を発出するなかで五輪開催を強行する姿勢を示しています。前回の緊急事態宣言を解除した6月21日時点ですでに人流は再拡大に転じていました。それでも解除を強行したのは五輪の有観客開催を決定するためだったと思われます。
実際に有観客開催を決定しましたが、瞬く間に緊急事態宣言の再発出に追い込まれて、大半の会場で無観客開催にすることが決定されました。宮城県などが有観客開催を強行しようとしていますが、感染収束を重視する市民や自治体から猛烈な抗議を受けています。
感染急拡大の主因はL452R変異株が感染の中核に置き換わったことにあると見られています。3月にインドで確認された変異株で､日本は直ちに水際対策の厳格化が求められましたが、菅内閣が対応を始めたのは5月入り後でした。そのため、あっという間にL452Rが流入してしまったと思われます。
東京五輪で最も警戒されているのが南米由来のF490S変異株です。五輪の入国検疫体制はザルそのもので､間違いなく世界から変異株が日本国内に流入すると考えられます。感染力や毒性の上昇、さらにワクチン有効率の低下の方向に変異が進むことが警戒されています。日本の株価が本年2月16日以降、上値切り下げの下降相場に移行している最大の理由は、菅内閣のコロナ失政にあると考えられます。
●コロナの正体
ワクチン接種が進捗した国、地域で行動抑制緩和の動きが進捗し始めています。死者数の減少は確認されるものの、感染はむしろ再拡大している地域もあります。それにもかかわらず行動抑制が緩和されるのは、コロナを大騒ぎする必要性が低下したためとも考えられます。コロナを大騒ぎしたのはワクチンの販売促進のためだったように思われるのです。
ワクチン販売が終息すればコロナを大騒ぎする必要が低下します。このことで行動抑制が緩和され始めているのではないかと思われます。
この意味で、早晩､コロナ大騒動は峠を超えることになるでしょう。生活様式の正規化も進展するかも知れません。コロナに伴う経済停滞は徐々に縮小することになるでしょう。
しかし、このことはコロナをフォローの風として株価急上昇の恩恵を受けた企業にとって、風向きがアゲインストに転換することを意味します。2020年3月のコロナ暴落から激しいコロナ大暴騰相場が示現しました。この大暴騰相場にとってコロナ収束は逆風になる面があることを見落とせません。
日本では目の前に五輪がありますが、台風接近のリスクを含めて波乱要因がまだ山積しています。短期、中期、長期を区分して展望することが重要な局面と思われます。
（2021年7月16日記／次回は7月31日配信予定）

近藤誠医師が警鐘「コロナワクチン“隠れ副作用死者”はまだいる」
2021/7/18 17:40
生活・科学
健康
反応
接種後に死者も出ているワクチンとどう向き合うべきか（時事通信フォト）
「本当にその医療は必要なのか」。医師の近藤誠さんは長年、そんな問いに向き合ってきた。では、新型コロナウイルスのワクチンはどうか。最も懸念されるのは、「副作用による被害」が、厚労省や医師たちの“理屈”によって、過小に評価されているのではないか、ということだ。近藤さんがワクチンについて警鐘を鳴らす。
新型コロナワクチンの接種後に死亡した人は7月2日時点で556人に達し、たった2週間で200人も急増したことになる。だが、この数が死亡者の全体像を表しているとは言い難い。
「実際には、もっと多くの『隠れ副作用死者』がいる可能性が充分にあります」
そう指摘するのは『新型コロナワクチン　副作用が出る人、出ない人』（小学館）をこの7月中旬に緊急出版した、医師の近藤誠さんだ。
「この556人は、あくまでワクチン接種後に死亡したとして、“医療機関から国に報告が上がった人数”です。しかし国の報告システムには大きな問題があり、実際には、ワクチン接種後に死亡したのに、報告されていないケースが相当数あるはずです」（近藤さん・以下同）
そもそも、厚労省のルールのもとで「副反応」という呼び方をされていることにも違和感があると近藤さんは言う。
「欧米では、薬の場合もワクチンの場合も、起きてほしくない症状が生じると同じく『有害事象』と呼びます。しかし、日本は薬の有害事象を『副作用』、ワクチン接種後だと『副反応』と呼び分けています。『副反応』には“一時的な現象であり、あまり危険ではない”という印象があり、人に与える印象をまったく別のものにします。ワクチン接種後の有害事象は薬と同じく『副作用』と呼ぶべきです」
現在のルールでは、ワクチン接種後に「副作用」が疑われる場合、診断した医師や病院は予防接種法に基づいて国に報告する必要がある。その報告に基づいて厚労省の審議会が安全性を検討し、死亡者の年齢や性別、接種日などを記した報告書が公表される。
「しかし厚労省の審議会は、“伝統的”にワクチンと死亡の因果関係を認めたがらない。2009年に流行した新型インフルエンザのワクチンでは、接種5分後に心肺停止で亡くなってもワクチンで死亡したと認定しませんでした。同様に新型コロナワクチンでも審議会の検討結果をそのまま信じることは難しい」
ワクチン接種後に死亡しても、報告されないケースがあるという。近藤さんは、「実際に報告するかどうかは『医師任せ』なのです」と指摘する。
「どのケースで副作用を疑うかは医師の判断に任され、接種後に人が亡くなっても、それだけで報告の義務はありません。すべては現場の医師の気持ち次第で、事後に“報告すべきだった”と判明しても罰則はありません」
いわば、報告するかどうかは医師の「良心」に基づいている。しかし、近藤さんは「医師の良心こそ、危うい」と言う。
「現場の医師にしてみれば、書類を書くのは非常に手間がかかり、接種後の死を報告するのは億劫だとの気持ちがあります。実際に私が大学病院に勤務していた際も、薬の副作用の死亡例をずっと報告せずに放置している医師がいました。また、自分が『因果関係あり』と書くことで、医師会から“面倒な案件を報告した”としてにらまれたくないという心理も働きます。
それは審議会でも同様です。審議会のメンバー一人ひとりに『因果関係はないのか』と聞いたとき、実際は答えられないはずなんです。しかし、審議会ではなんとなく多数の意見を頼みにし、つきつめた結論を出さない。なので、『因果関係は不明』という結果に落ち着くんです」
7月2日時点で報告された死者554人のファイザー製より、死者2人にとどまるモデルナ製の方が安全とも言い切れない。
「ファイザー製もモデルナ製もワクチンのタイプは同じなので、同程度の副作用が出るはずです。ただし、ファイザー製はかかりつけ医が打つことが多いので、医師もきちんと対応しなければいけないという思いになる。それに対し、モデルナ製は大規模接種が中心なので、打つ医師と打たれる人の関係が希薄なケースが多い。たとえ異変が生じても、わざわざ書類を書いて国に報告しようという心理が働きにくく、『隠れ副作用死者』が生じる可能性がある」
実際、『女性セブン』の取材では、ワクチン接種翌日に死亡したのに「未報告」だったケースを確認している。
6月9日にモデルナ製を接種した翌日、心筋梗塞で亡くなった神奈川県の71才男性は、警察の検案の結果、副作用とは無関係の突然死と診断された。遺族は男性の死とワクチンの関連を厚労省の部会で検討されることを望んだが、医師から「報告するケースに当たらない」と拒まれた。
男性の死亡は厚労省に報告されなかったが、最近になり、「報告されないのは納得できない」との遺族の抗議に対して、「遺族がそこまで言うなら」と医師側が折れ、ようやく厚労省に報告することが決まったという。
◆リスクを背負って打つ必要はない
そもそもそうした「隠れ副作用死者」が出現するのは、ワクチンの安全性への疑念が拭えないからだ。
「インフルエンザワクチンは、年間5600万本接種して2019年の死亡報告は6人でした。しかし今年2月に接種が始まった新型コロナのワクチンはこれまで4000万本ほどの接種で、報告された死者は556人に達します。新型コロナワクチン接種後の死者の多さは一目瞭然で、『隠れ副作用死者』を含めると、死亡例はさらに増えるはずです」
なぜこのワクチンは接種後の死者が多いのか。近藤さんは「サイトカインストーム」に注目する。
「ワクチンが免疫機能を活性化すると、『免疫の暴走状態』と呼ばれるサイトカインストームが生じることがあります。その暴走によって心筋梗塞や脳卒中を発症して、突然死することが考えられます。
厄介なのは、サイトカインストームで突然死しても臓器や組織には痕跡が残らないため、解剖しても『サイトカインストームが原因』と診断しづらいことです。そのためワクチンとの因果関係が見逃されて、ただの突然死と診断されやすいのです」
国内で最初に接種後の死亡が報告された6例のうち、4例の死因が「出血性の脳卒中」だったことに近藤さんは着目する。
「ファイザー製とモデルナ製は『mRNAワクチン』と呼ばれるタイプで、遺伝子の設計図を脂質カプセルに包んで体内に入れます。その際、血管壁に入り込んだワクチン粒子を免疫機能が攻撃すると、血管の内面に傷がつきます。それが極端になると動脈が破裂して、出血性脳卒中が引き起こされると考えられます。また血管壁が傷つけられた箇所の周囲に血栓ができると、心筋梗塞や脳梗塞などの血管が詰まる疾患を招く恐れがある」
これから先、ワクチン接種が増えるとともに、「隠れ副作用死者」がさらに増加すると近藤さんは予測する。
「ワクチンの普及とともに副作用に対する一般の興味が薄れていき、副作用報告がさらに減る可能性があります。現状で報告されている死者数の数倍は報告されない死者がまだまだいてもおかしくなく、その数がこれからさらに増える恐れがあります」
私たちはこのワクチンとどう向き合うべきか──近藤さんが提唱する。
「基本的にコロナにかかって命を落としやすい高齢者はワクチンを打つメリットが一定程度あると考えられます。しかし20～30代の若い人は別。その世代はコロナにかかっても重症化しにくい一方、ワクチンを打つと一定数が亡くなるはずです。ましてや10代やそれ未満の子供たちはコロナの死亡者がゼロですから、リスクを負ってワクチンを打つ必要はない。接種で亡くなる若い世代を減らすことが肝要です」
【プロフィール】<br />
近藤誠（こんどう・まこと）／1948年東京都生まれ。1973年に慶應義塾大学医学部卒業後、同大学医学部放射線科に入局。「乳房温存療法」のパイオニアとして知られ、安易な手術、抗がん剤治療を批判。2014年に退職し、「近藤誠がん研究所・セカンドオピニオン外来」にてがん治療に携わる。
※女性セブン2021年7月29日・8月5日号

【新型コロナ】ワクチン接種後に６０代女性が死亡　鳥取県の死亡例は６人に
2021/07/19 22:06
【新型コロナ】ワクチン接種後に６０代女性が死亡　鳥取県の死亡例は６人に
(BSS山陰放送)
鳥取県でワクチン接種後の副反応疑いで新たに１人が死亡していたことが分かりました。これで、あわせて６人の死亡が確認されたことになります。
鳥取県新型コロナウイルス感染症対策本部によりますと、７月１１日時点で新型コロナワクチン接種後に死亡が確認されていたのは５人でしたが、先週、新たに１人の死亡が確認され、あわせて６人となりました。いずれもワクチン接種と死亡との因果関係は不明としています。
新たに死亡が確認されたのは６０代の女性で、これまで県内で死亡が確認された６人の中では最も若い年代の死亡例となります。
副反応の疑いについては　死亡例を含め、これまでに３７件が確認されています。

　安倍晋三前首相の強い指導力で実現した台湾への英アストラゼネカ（AZ）製のワクチン寄贈が現地で反日暴動、政変すら起きかねない危機を引き起こしている。
不倫報道の福原愛 緩さとモテぶりは現役時から評判だった
　15日から高齢者を中心にAZ製の接種が始まったが、18日までの４日間で優先接種を受けた高齢者42人が死亡。このうち36人はAZ社製を接種した直後に死亡していたと台湾アップルデイリー電子版が報じたのだ。６人は解剖の結果、AZ製との関係がなかったことが明らかになった。しかし残る36人は司法解剖の段階にあり、因果関係はいまだに解明されていないが、15日から連日トップニュースで報じられ、AZ製への信頼性は著しく低下している。

新型コロナワクチンのデマ対策に関するシンポジウムです。ご視聴後は下記よりアンケートにご回答ください。
■アンケート
https://forms.gle/EgjRjvNb6b9AGfoX9
■ワクチンデマ対策シンポジウム
本シンポジウムは、ワクチンデマの事例と影響、分析の専門家、医療の専門家、インターネット事業者が登壇し、デマの影響やワクチンデマに騙されないための情報取得・考え方について解説します。
https://www.saferinternet.or.jp/event...
■次第（タイムコード）
開会挨拶（0:07）
1.来賓挨拶（4:19）
　河野太郎 内閣府特命担当大臣（ビデオメッセージ）
2.ワクチンデマの具体的事例と影響（10:43）
　古田大輔 氏（ジャーナリスト/メディアコラボ代表）
3.ワクチンデマの分析（最新の研究成果）（27:04）
　山口真一 氏（国際大学GLOCOM准教授）
4.適切な接種判断のために必要な情報や考え方（51:44）
　忽那賢志 氏（大阪大学大学院医学系研究科・医学部 感染制御学講座）
5.インターネット事業者のワクチン情報に関する取組紹介
　Facebook Japan株式会社（1:22:20）
　Google合同会社（1:32:28）
　LINE株式会社（1:42:50）
　Twitter Japan株式会社（1:47:50）
　ヤフー株式会社（1:54:05）
閉会挨拶（2:02:53）
一部を表示

“コロナワクチンで不妊・流産”はデマ。嘘の見分け方を医師が解説
2021年6月30日 15:45
女子SPA！
　新型コロナウイルスのワクチン（以下、コロナワクチン）の接種が進む一方で、ワクチンに関して、様々な謎情報が拡散され、不安に感じる人も多いでしょう。
写真はイメージです。（以下同）
　最近では「コロナワクチンを打つと不妊になる」という噂が流れ、6月20日に河野太郎規制改革担当相が「これはデマである」と明言したことが話題になりました。
　さらに、「妊婦がコロナワクチンを打つと流産する、子どもが自閉症になる」という噂まで流れています。これらの情報の真偽を、医師たちによるプロジェクト「こびナビ」に解説してもらいましょう。「こびナビ」は、新型コロナウイルスやワクチンの正確な情報を、文章や動画で発信しています。ちなみに、6月24日に掲載された河野太郎公式サイトのブログ「ワクチンデマについて」も「こびナビ」が監修しています。
　この記事は、2021年5月10日に行われた「こびナビ(@covnavi)」インスタグラムライブの内容に最新の情報を加えています。
聞き手：池田早希先生（こびナビ副代表）
　　　　日米小児科専門医、感染症専門、アメリカ熱医学学会認定医
池田早希先生
解説：峰宗太郎先生（こびナビ副代表）
　　　病理専門医、薬剤師、博士（医学）
峰宗太郎先生
不安を煽るデマに騙されないで
池田「コロナワクチンに関して、いろんな情報が拡散されていますね。特に妊娠とか妊活に関する誤った情報を見ることが多く、不安になった方からもよく質問をいただきます。コロナワクチンで不妊になるというのは本当なのでしょうか？」
峰「最初に、これは誤った情報だと申し上げておきます。まず知っておいてほしいのは、どんなデマ情報を流すときにも、“効果的な脅し方”があることです。
　デマの典型的なパターンがいくつかあります。自分自身のいまの健康に訴えるよりも、子どもの健康、家族の健康、それから将来の妊娠への影響などを噂として立てることなんです。そうするとすごく不安を煽りやすい。
論文や科学的根拠は一切ない
峰「もし、本当にそういう疑いがあるなら、まっとうな科学者がすぐに騒ぎ出します。びっくりして、安全性の試験をして、論文がたくさん出てきます。もし本当にコロナワクチンで不妊になるなら、そういう論文が複数出て、多くの科学者が懸念を示している、とニュースになるはずです。ところが、実際にはそういうことが起こっていない。
　コロナワクチンによって、不妊になる、流産する、お子さんが自閉症になるといったことを示した論文や科学的根拠は、今のところ、一切ありません」
妊娠のプロセスから考える不妊説
峰「また、メカニズムからもデマだと考えることができます。このワクチンがどういう仕組みで働いていて、どういう作用があるか、予想しない作用が出る可能性はあるか、を仕組みから考えるのです。
　不妊説について、妊娠のプロセスから考えてみましょう。妊娠は、卵子が卵巣から出てきて、卵子と精子が合体して受精卵になって、受精卵が着床して、着床したものが胎盤を形成して、そして胎芽から育って胎児になり、出産します。各プロセスにワクチンが作用するチャンスは、コロナワクチンにおいては想定されていません。また、妊娠の障害になることを強く疑わせるような科学的根拠は一切ないと言っていいですね」
今回のデマ情報の出どころは？
峰「何か情報が出てきたときに、誰が言い始めたのかを見てほしいのです。この話は、元ファイザーで地位のあった人が、『コロナワクチン（で出来た抗体）が胎盤と相互作用して不妊を引き起こす可能性がある』とクレームを付けたことからはじまりました。彼が2020年末に突然、EMA（欧州医薬品庁）に請願書を出したことで、ニュースになったのです。しかし彼は、まったく正しい情報も参考文献も付けていないんです。そして、何の根拠もないということで多くの科学者に否定されました。
　なぜクレーマーが出てくるのでしょうか。お金やイデオロギーのためか、昔の職場に不満があったのか、自己承認欲求やエゴがあったのか――いろんな理由は考えられます。ただ、その手法はワクチンに反対する人々によって昔から使い慣らされていたものを、コロナワクチンに持ち込んだだけです。今回の件は、科学者を名乗ってファイザーに勤めていた方が言ってしまったことで、騒ぎが大きくなりましたが、いずれも根拠が全くないんです」
妊婦さんの体への影響も検証済
峰「さらに、今回の情報がデマであることは、現在はすでに検証されています。まず、コロナワクチンを打った妊婦さんの追跡研究の結果があります。妊娠中の体の不都合や、産まれたお子さんに起こる問題が、ワクチンを打っていない人と打っている人で、発症する確率が全然変わらなかったのです。ですから妊娠中の方が打っても大丈夫だろうと言えます。（※参考文献「N Engl J Med 2021; 384:2273-2282」）
　そして、コロナワクチンの臨床試験を受けた方でも、その後妊娠した方はたくさん確認できています。なので、完全に妊娠しなくなるようなことはないと、確実に証明されています。これらの情報から、このワクチンによって不妊になる、妊娠に影響があるといったことは全く根拠がない、感情に訴えるデマでしかないということがはっきり分かると思います。
　今後も常に、製薬企業や外部の科学者が検証を続けますし、もし科学的に妥当なクレームが出てくれば、科学者がしっかり指摘してニュースになります。ですから、公的団体が注意を出さない限りは、こういったデマは、『何を言ってるんだ』と笑って却下してまったく問題ありません」
そもそも避妊薬を作るのは難しい
池田「科学者がしっかりとモニタリングをしているので、何か起こったら皆さんにすぐ知らされるということですね。ファイザー社やモデルナ社のワクチンを打った直後に妊娠された方もいますし、不妊になることはありえないと」
峰「もう1つ追加しますと、避妊薬って作るのが結構難しいんですよ。経口避妊薬（ピル）、緊急避妊薬（アフターピル）や、海外では注射で打つ避妊薬、肌にパッチで貼る避妊薬もあります。これらはホルモンの状態を変えることによって妊娠しないようにするのですが、少量で効果が長続きする薬は今のところ作れていないんです。しかも薬によっては、避妊に失敗して妊娠しちゃうことがあるんですね。つまり、薬によって完全に妊娠を防ぐのは、ほぼ不可能だと分かっています。
　ですからワクチン1回か2回、しかもすごく少ない量で、妊娠を阻害することは、ほとんどないと考えていいと思いますね」
池田「今まで知られている他のワクチンで、不妊を起こすようなワクチンはありますか？」
峰「ないですね」
噂話のようなことは起こらない
池田「これに関連した情報で、SNSにメッセージを頂いたのですが――コロナワクチンを打った人の吐いた息を他の人が吸ったり、接種した人と肌が触れると、妊娠してしまったり、月経サイクルが狂ったり、がんになって大量出血するという噂話があるんです。これは事実でしょうか？」
峰「それはないですね。ワクチンを打ったからって、体から何かの成分が呼気の中に出てくることはないです。もしそんな事実があるなら、それを利用して、コロナを防ぐもっと効果的な薬ができると思います。
　他にも、『コロナウイルスを打つと5Gの電波に操られる』とか、不安の中でいろんなことを言う人がいます。
　でも、ワクチンを打つことで変わるものは、免疫の状態だけなんです。他の人に影響することはないどころか、自分の体内でもマイルドな反応しかありません。噂話のようなことは起こらないと断言していいですね」
デマを流す人の罪は大きい
池田「こういうデマ情報が発信されることに、すごく憤りを感じます」
峰「デマを流す人の罪は大きいですよね。ワクチンに反対する人は昔から多くいます。ジェンナー（1749-1823年）が天然痘のワクチンを発明した時からいるんです。ジェンナーは牛痘接種法といって、牛にできるプチプチ（牛痘）から取ったウイルスを人に打ちました。そうしたら『そんなものを打ったら人は牛に変わってしまう』という噂が流れたのが、最初の反ワクチンだと言われているんです。
　そういう時代からの伝統的な反対論の典型が、コロナワクチンにおける不妊や妊娠への影響、子どもが自閉症になる、といったデマなのです」
池田「こういうデマで、不必要に不安になってしまったり、妊活を遅らせたりする方もいらっしゃるので、私たちがしっかりと誤った情報を検証して、正確な情報を発信していくのはとても大事だと思います」
【こびナビ】
新型コロナウイルスやワクチンに関する、正しい情報を発信するプロジェクト。医師たちによる文章や動画で情報発信している。
＜こびナビ　　　構成／女子SPA！編集部＞
外部リンク
「コロナワクチンをやめろ！」役所に抗議する人たちのヤバさ。デマの沼にハマらないために
ワクチンは必要？反ワクチン派はおかしい？専門家にゼロから聞く
田中圭も体験した怪しいエステ「脳洗浄」。 医師は「ありえない」とバッサリ

ワクチン接種後に血栓症が起きると聞いたのですが大丈夫でしょうか。
海外で接種が行われているアストラゼネカ社のワクチンでは、稀に珍しいタイプの血栓症が起きるという報告がありますが、適切な診断・治療方法も報告されています。なお、ファイザー社や武田/モデルナ社のmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンでは、現時点では、同様の血栓症と関連性があると評価された事例は確認されていません。

米専門家、ワクチン接種済みの人がデルタ株の拡大を助けていることは「疑いようがない」
Business Insider Japan / 2021年7月12日 7時30分
2021年6月11日、ワシントンD.C.。 Anna Moneymaker/Getty Images ワクチン接種を済ませた人は、新型コロナウイルスのデルタ株の感染が広がったとしても、重症化したり、死亡する可能性は低いだろう。 だが、2度のワクチン接種を済ませた人が無症状のまま、周囲にウイルスを広げる可能性はある。 ホワイトハウスに助言をしている感染症の専門家は、ワクチン接種を済ませた人も引き続き、マスクを着用すべきだと話している。
アメリカは、新型コロナウイルスのワクチンが普及した状況を謳歌している。
バーでは見ず知らずの客同士が密集し、屋内のライブ会場では詰めかけたファンが一緒に歌い、2020年にロックダウン（都市封鎖）が始まって以来、見たことがないほど多くの人々が飛行機を使って旅行をしている。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による入院者数、新規感染者数、死亡者数が減少傾向にある中、バイデン大統領は7月4日、「ウイルスは打ち負かされたわけではないが、わたしたちは知っている。ウイルスはもはやわたしたちの生活を支配していない」と語った。
「アメリカは再び1つになる」と大統領は付け加えた。
しかし、感染力の強いデルタ株の影響で、新型コロナウイルスの感染は改めて広がりつつある。
「実は、新規感染者数以上に入院者数が増えている州が複数あるのです」と、ワシントン大学医学部保健指標評価研究所（IHME）のクリストファー・マレー（Christopher Murray）所長はInsiderに語った。マレー所長は、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）のデータがウイルスの本来の広がりを覆い隠している可能性があると強調している。
CDCのガイドラインでは、ワクチン接種を済ませた人の検査は、症状がない限り行わないとされていることから、マレー所長は「ワクチン接種を済ませた個人間の感染を、わたしたちは恐らく大量に見逃しているだろう」と話している。
アメリカで急速に広まっているデルタ株
2021年6月30日、カリフォルニア州ジョン・ウェイン空港。 Paul Bersebach/MediaNews Group/Orange County Register via Getty Images
州レベルのデータを掘り下げると、デルタ株がいかに急速に広まっているかが分かる。
「14の州で感染が再拡大し始めています」とマレー所長は言う。マレー所長はIHMEのリード・モデラーでもあり、ホワイトハウスはパンデミックを通じて、IHMEの感染予測を頼りにしてきた。
「（感染再拡大は）デルタ株と、人々がマスクの着用を止め、基本的に予防策をほとんど取らなくなった影響です」とマレー所長は指摘する。
スクリプス研究所の感染症モデラーも、アメリカの新型コロナウイルスの新規感染者数の約60%はデルタ株が影響している可能性があると見ている。
ワクチンは重症化を防ぐ
新型コロナウイルスのワクチンは、全ての感染を防ぐわけではない —— ワクチンはウイルスから身体をよりよく守るようデザインされている。アメリカで承認されているワクチンは非常に有効性が高く、それはデルタ株に対しても同じだ。
ワクチン接種を済ませた人の中には、ウイルスに感染し、頭痛や鼻水といった風邪のような比較的軽い症状を見せる人もいるし、感染しても自覚症状が一切なく、"サイレント・​スプレッダー（無症状のままウイルスをまき散らす人）"になる人もいる。
デルタ株は、ワクチン接種を済ませていない人たちに大きな打撃を与えている。IHMEのデータによると、ミズーリ州、アーカンソー州、ユタ州、ミシシッピ州など、複数の州で入院者数が増加傾向にある。ワクチン接種率が低迷しているのも、こうした地域だ。
地域によって、ワクチン接種率は大きく異なる。 CDC
人口の半数がワクチン接種を済ませている場所で、デルタ株はどう広がる？
キングス・カレッジ・ロンドンの疫学者ティム・スペクター（Tim Spector）氏は以前、Insiderの取材に対し、デルタ株の方が致死率が高いという証拠はないものの、感染力は強いため「ワクチン接種を済ませた集団を突破（ブレイクスルー）し続けるでしょう」と語っていた。
スコットランドでは、人口の半数以上が2度のワクチン接種を済ませていて、71%は少なくとも1度目のワクチン接種を受けている。ところが、スコットランドは現在、最悪の感染状況に陥っている。
「ワクチン接種率の高さを考えると、（接種を済ませた人が）感染を拡大させる役割を果たしていないと、スコットランドにおける爆発的な流行を説明できません」とマレー所長は言う。
ただ、CDCの変異株の追跡を手伝っている検査会社Helixのサイエンス担当のバイスプレジデントであるウィル・リー（Will Lee）氏は、ワクチン接種率が高い地域では新規感染者数は少ない傾向があると話している。
リー氏は、ワクチン接種を済ませた人はデルタ株に感染しても症状が比較的穏やかだとする研究を挙げ、ワクチン接種が済んでいれば、感染力はさほど長続きしないと指摘している。つまり、ワクチン接種を済ませた人はそれほど感染を広げないと考えることは、理にかなっているという。
「そうした感染の確率は恐らく低いでしょう」とリー氏は話した。
デルタ株 vs ワクチン
イギリスの5月の調査では、ファイザーのワクチンのデルタ株に対する感染予防効果（有効性）は約88％で、従来の95%から低下した。
モデルナとジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチンの有効性も、それぞれが発表していた従来の数字より低いだろう。
それでも、アメリカで承認されている3つのワクチンがいずれも、重症化や死亡を高い確率で予防していることは明らかだ。
自然免疫の助けもあるかもしれないが（政府はアメリカ人の3分の1以上がCOVID-19に感染したことがあると見ている）、以前の感染がデルタ株の感染拡大を止められないことは、ロシアの例が示している。
マスクは役に立つ
マレー所長は、「90%以上の人がワクチン接種を済ませた」アメリカ人の複数の集団で、COVID-19の流行が確認されているという。
「彼らの間で感染が広がっていなければ、それはあり得ません。それは疑いようがありません」
多くの感染症の専門家たちが屋内でマスクを着用し続けているのは、このためだ。
「わたしたちのモデルでは、ワクチンに控えめなマスクの利用を組み合わせるだけでも、デルタ株にブレーキをかけることができると見ています」とマレー所長は話している。
［原文：A leading US disease expert says there's 'no doubt in my mind' that vaccinated people are helping spread Delta］
（翻訳、編集：山口佳美）

　名古屋市が行っている新型コロナウイルスワクチンの集団接種会場で、接種後に体調を崩し、男性2人が救急搬送されたことがわかりました。副反応の疑いがあるということですが、ともに回復しています。
　搬送されたのは20代と70代の男性です。20代の男性は7月7日にワクチンを接種し、会場での経過観察中に気分が悪くなり、救急搬送されたということです。
　また、7月11日に接種した70代の男性も、会場での経過観察中に気分が悪くなり、救急搬送されています。
　いずれも接種後およそ10分ほどで体調不良を訴えていて、副反応の疑いがありますが、点滴を打ってその日のうちに帰宅していて、その後も異常はないということです。
　名古屋市のワクチン接種で副反応の疑いで救急搬送されたのは、9人目です。

Seminor 1
全世界に甚大な影響を与え、また与え続けている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ですが、これから積年に分かって解明されるべき幾多の課題を私たちに突き付けています。その中の重要な一つに、国・地域間のCOVID-19のインパクトの著しい差があります。
その説明要因として、慣習や生活様式など社会文化的（sociocultural)な要因や防疫対策などが言及されることはあります。しかしそれだけでは国・地域間の差、例えば人口当り死亡数で4桁にも上る違いを説明できません（例：100万人当たり死亡数　サンマリノ共和国で1,238 vs. 台湾で0.3→約4,000倍　2020/5/28 by Worldmeters）。やはり何かしらの生物学的（biological）な要因があると考えるべきです。そうした中で、多くの研究者によって「BCG接種をしている国では、COVID-19のインパクトが抑えられている」と指摘され、欧州のBCG未実施国では成人に対する臨床治験が行われています。
このBCG有効説の根拠として、先行研究によって示された訓練免疫（trained immunity）の概念があります（文献1）。もともとBCGは強力な免疫刺激物質（生菌ワクチン）で、悪性腫瘍や感染症に対する抑制効果が指摘されています。ですが、そうは扱われてこなかったが、そういう意味では結核菌のほうがはるかに強力な免疫刺激エージェントですね。
しかしながら問題点として、BCGはその有効期間が、結核発症予防ではありますが15年、最長の報告でも30年だと言われています。一方でCOVID-19の高リスク集団はまず高齢者であり、乳幼児期に接種されたBCGが70年以上もその訓練免疫効果を維持するかは疑問です。
私（Inoue Methods Mentor）は医学部卒業後、出身県の山間で地域医療を経験してきました。1980年代でしたが、その頃でも結核はそれほど稀な疾患ではありませんでした。校医として学童や幼児にツ半やBCGを注射し、また結核の若年新患者や高齢の既感染再発患者を診療してきました。結核は1950年まで我が国の死因第一位でしたし、その頃の人々は大半が結核に無症状感染していました。
そこでCOVID-19に対するBCGの有効性が話題になったときに、以下の事項がすぐに頭に浮かびました。いささか手前味噌ですが、自分が臨床医としてBCGや結核に直接対応してきた、その経験からのものだと思います。
・結核の高まん延国だったからBCGが現在も施行されている。
・そうした国では多くの高齢者が若いときに結核に感染している（ほとんどは持続性潜在感染）。
・訓練免疫についても、BCGというワクチン接種よりも当然結核の自然感染のほうが長期かつ強力に持続するだろう。
・よって真の関係は「結核の持続性潜在感染→COVID-19↓」であり、BCG接種はその関係の疑似変数ではないのか？
上記をまとめて、BCGならぬ「結核既感染（持続性潜在感染）vs. COVID-19仮説」を作成しました。本セミナー動画では、上記のプロセスについて詳しく解説しています。本来ならばもっと短く作りたかったのですが、必要な要素を入れたら40分弱という対策になってしまいました。ご容赦ください。
動画中訂正（突貫で作ったのでミスはご容赦のほど　m(__)m）
スライド No.20　エンジカラーの国はBCG接種されたこともない→過去にはされていた
スライドNo. 27　自然免疫→自然感染
スライドN0. 42　欧米＞＞アジア→欧米＜＜アジア
スライドNo. 49　27か国→25か国
スライドNo. 53　民族→人種
スライド（数枚）　Seminor→Seminar　（IMEの誤記憶?）
1．BCG Vaccination Protects against Experimental Viral Infection in Humans through the Induction of Cytokines Associated with Trained Immunity　 https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/29324...