2025年末までに144,000人の覚醒した日本人が地球全体を変革すると予言されている

■【緊急】影の支配者たちが表に出てきました〜もう隠す必要がなくなったようです

ロンドンで発生した大規模デモと背後にある分断統治の手法

2025年9月13日、ロンドンで大規模なデモが発生した。警察発表では参加者は11万人とされたが、SNS上では300万人という数字が飛び交っていた。プレアデス最高評議会は、実際の人数を約15万人程度と観測している。この数字の操作は、意図的に対立を作り出す［分断統治］の典型的な手法である。世界的な影響力を持つ実業家イーロン・マスクがこのデモにビデオメッセージを送ったことや、このデモがチャーリー・カークの暗殺からわずか3日後に起きたことには、不自然な関連性が指摘される。

チャーリー・カークの暗殺とトミー・ロビンソンの背景にあるエネルギーパターン

プレアデスの観測では、ロンドンでのデモとチャーリー・カークの暗殺の両方の事件の背後に同じエネルギーパターンが見えている。ロンドンデモの中心人物であるトミー・ロビンソンは、表向きは反イスラム活動家であるが、年間600万円以上の資金を［中東フォーラム］という特定の組織から受け取っている。この組織の目的は、イスラム教徒とキリスト教徒の対立を煽り、宗教戦争を引き起こすことである。チャーリー・カークは暗殺の2日前に、モサドがエプスタインを使って脅迫ネットワークを構築していたと発言しており、彼の死は口封じであった可能性が高い。日本のメディアがこれらの出来事を報じないのは、同じ勢力が日本のメディアも支配しているためである。

ロンドンと川口市で進行する言論統制への布石

ロンドンデモの裏側にある構図は、日本の川口市で起きているクルド人問題と類似している。これは、対立を煽り、分断を作り出し、最終的に監視を正当化する手法である。日本のSNS規制強化法案やヘイトスピーチ規制は、この言論統制への布石である。ロンドンデモの参加者の多くがSNSで特定され逮捕されており、この状況は想像以上に深刻である。混乱と恐怖を煽り、人々の意識を低い周波数に留めようとする闇の勢力の最後の抵抗が、地球の波動が大きく変わる2025年9月に起きている。

偽装された愛国者トミー・ロビンソンの資金源と正体

ロンドンデモの中心人物トミー・ロビンソンは、本名をスティーブン・ヤックスといい、複数の偽名を使い分けている。彼は元々年収400万円程度の配管工であったが、2009年に［EDL〔イングリッシュ・ディフェンス・リーグ〕］を創設してから、大規模集会などの高額な活動を始めた。彼の資金源は、アメリカの［ミドル・イースト・フォーラム］から年間900万円、ユダヤ系実業家のロバート・シルマンから年間1,800万円が確認されている。 2018年には［フリートミーキャンペーン］で、ラスベガスのカジノ関係者などから約3億円の巨額の寄付が集まった。

EDLに掲げられるイスラエル国旗と組織の実態

トミー・ロビンソンが率いるEDLは［イギリス防衛同盟］という名称だが、集会では必ずイスラエル国旗が掲げられる。 2010年の創設集会には、アメリカからユダヤ教の指導者が駆けつけており、最初から仕組まれていたことが示唆される。本物の市民運動は小口の寄付で成り立つのに対し、偽物は突然出所不明の大口資金が現れる。トミー・ロビンソンは偽造パスポートでのアメリカ入国、暴力事件、住宅ローン詐欺などの犯罪歴があり、2017年にはIDF〔イスラエル国防軍〕の特殊部隊基地を視察している。これは、彼が特別な扱いを受けていたことを示す。

エプスタイン事件とトミー・ロビンソンのデモの関連性

2019年8月、ジェフリー・エプスタインが獄中で不審死を遂げた。この直後、トミー・ロビンソンは大規模デモを組織し、メディアの注目をエプスタインの闇から移民問題に逸らした。このタイミングは、偶然とは考えられない。 2025年9月には、このエプスタインの闇に迫ろうとした若者チャーリー・カークが口封じされた。彼は暗殺の2日前に［モサドがエプスタインを使ってアメリカの要人を脅迫するネットワークを構築していた］と発言した。

チャーリー・カークの公開処刑とエプスタイン事件の闇

2025年9月10日にユタバレー大学で起きたチャーリー・カークの暗殺は、3,000人の聴衆の前で白昼堂々行われた公開処刑である。この手法は、どこにいても標的を排除できるという威嚇と、他の活動家への警告を意図している。犯人とされるタイラー・ロビンソンは囮であり、本当の狙撃犯は逃走している。チャーリー・カークが標的になった直接的な引き金は、モサドがジェフリー・エプスタインの島で未成年者への性的虐待を通じてアメリカの政治家や財界人を脅迫するネットワークを構築していたという発言であった。エプスタインは、司法取引を求めていた直後に自殺とされたが、監視カメラの故障や、首の骨の折れ方など不審な点が多い。

チャーリー・カークが狙われた複数の要因

チャーリー・カークが狙われた理由は、発言だけではない。彼が創設した［ターニングポイントUSA］は、全米3,500の大学に支部を持ち、50万人以上の会員を擁する若者の政治的覚醒を促す巨大な組織であった。さらに、暗殺のわずか3日前に東京で反グローバリズムを掲げる賛成党のイベントに参加しており、国境を超えたネットワークを構築しようとしていたことも脅威と見なされた可能性がある。インフォウォーズのアレックス・ジョーンズは暗殺直前に［チャーリーは危険だ。イスラエルに逆らえば殺される］と警告していた。

公開処刑という新しい形の政治的弾圧

チャーリー・カークの死は、全ての真実を語ろうとする者への見せしめであった。選挙演説中に多くの聴衆とカメラの前で実行された2022年7月8日の安倍元首相暗殺も、ある意味で公開処刑であった。これらは、暗闇で消すのではなく、あえて公衆の前で実行することで恐怖を植え付け、他の者を沈黙させる新しい形の政治的弾圧である。主流メディアは事件の政治的背景には触れず、重なる銃暴力の悲劇として報道した。しかし、独立系メディアやSNSでは多くの疑問が提起された。

公開処刑がもたらす逆効果と真実の光

支配者たちは恐怖で人々を黙らせようとしたが、チャーリー・カークの死は逆に多くの人に真実を届けた。歴史において、公開処刑された者は殉教者となり、その思想は不滅のものとなる。彼の暗殺映像は恐怖を与えると同時に、［なぜ31歳の若者が殺されなければならなかったのか］という疑問を世界中の人々の心に刻み込んだ。支配者たちは力で真実を封じ込められると考えたが、人間の魂の強さを見誤った。恐怖を超えた先にある真実への渇望、正義への憤り、そして次の世代のために立ち上がる勇気は、どんな銃弾も脅威も決して殺すことはできない。

世界を操る影の女帝と資金ネットワーク

トミー・ロビンソンへの資金提供の背後には、シンシア・ローゼンワルドという［影の女帝］と呼ばれる女性の存在がある。彼女は、シアーズ・ローバック百貨店の創業者の一族であり、推定5,000億円以上の莫大な富を動かしている。彼女は［ゲートストーン研究所］の会長、［アメリカ・イスラエル公共問題委員会〔AIPAC〕］の理事、そして［ハドソン研究所］の理事を兼任し、複数の組織を使い分けている。 AIPACはアメリカの政治家への合法的な献金やロビー活動を行う［表の顔］であり、ゲートストーン研究所は偽情報を製造する［裏の顔］である。

偽情報製造工場とマネーロンダリングの手法

ゲートストーン研究所は、2016年のケルンでのイスラム移民による女性襲撃事件や、スウェーデンでのイスラム移民による性犯罪増加など、事実を誇張または歪曲した偽情報を配信し、世界中のメディアに引用させた。トミー・ロビンソンへの資金は、ゲートストーン研究所から［ミドル・イースト・フォーラム］に流れ、そこから個人資産家を経由して彼に届くという、多段階のダミー組織を経由する経路を辿っている。これはマネーロンダリングの一種であり、全て寄付という合法的な形を取るため取り締まることができない。ドイツのペギーダ、オランダの自由党、フランスの国民戦線などの反イスラム団体も同じような経路で資金を受け取っている。

チャーリー・カークもまたネットワークの一部であった可能性

チャーリー・カークの［ターニング・ポイントUSA］も、設立当初から不自然な資金援助を受けていた。初期の支援者には、石油業界の大物や製造業の富豪など、熱心な新イスラエル派でAIPACにも献金していた者たちが名を連ねている。彼も当初は操り人形であった。しかし、彼は次第に新保守主義から反グローバリズムへと転換し、支援者にとって都合の悪い主張を始めた。特に2025年9月にエプスタインとモサドの関係について公然と語り始めたことが致命的であった。彼は与えられた役割から逸脱し、資金提供者の闇を暴露しようとした可能性がある。

支配層の真の目的と［ティックン・オーラム］の思想

ニナ・ローゼンワルドのような超富豪にとって、世界は巨大なチェス盤である。彼らは対立と混乱を作り出し、その中で利益を得ている。彼らは［ティックン・オーラム］という、世界を一度破壊し、その後に理想の世界を再構築するという思想を信じている。この思想に基づき、彼らが頂点に君臨し、残りの人類を管理する世界を計画している。彼らの計画書には、人口を5億人程度に削減し、完全なデジタル監視のもとで管理することが記されている。しかし、ヒトラーの千年帝国やソビエト連邦の革命が実現しなかったように、彼らの計画も人々の集合意識が目覚めることで崩壊し始めている。

スターマー政権と石破政権における言論統制とデジタル監視

イギリスのキア・スターマー首相は、2024年7月の就任後、SNS規制を強化し、多くの市民を逮捕した。逮捕の理由は、暴力的な行為ではなく［ヘイトスピーチ］という曖昧なものであった。日本の石破茂首相も、就任後支持率が急落し、財界や国際的な圧力団体からの［教育］を受けている。両政権は、デジタルID導入、中央銀行デジタル通貨の推進、SNS規制強化、そして偽情報取り締まり法など、驚くほど一致した政策を推進している。

日本におけるデジタル社会化と国民管理の進展

2025年4月から施行予定の［インターネット上の誹謗中傷対策推進法］は、表向きは対策法だが、政府が設置する非公開の［情報適正化委員会］が［社会的混乱を招く虚偽情報］を規制対象とする権限を持つ。また、プロバイダ責任制限法の改正により、政府の要請があればプロバイダは利用者の個人情報を開示しなければならない。マイナンバーカードは健康保険証、運転免許、パスポートと統合され、全ての個人情報が一つに集約される。さらに、マイナンバーと銀行口座の紐付けが進み、将来的に全ての金融取引が監視される体制が整いつつある。これは中国の社会信用スコアと同様の仕組みであり、石破政権は2025年2月に中国から専門家を招いて国民管理の効率化について学んでいる。

記者クラブ制度とメディアの役割

日本のメディアは、政府の発表をそのまま報じる記者クラブ制度により、批判的な報道ができない状況にある。さらに、放送法4条を盾に、政府に批判的な番組には［政治的公平性にかける］として圧力がかけられる。イギリスのBBCも同様に政府の広報機関と化しており、ロンドンデモを虚偽の暴動として報じ、参加者をテロリスト扱いしている。川口市で起きている対立は、顔認証カメラやAIによる不審者検知など、監視強化の実験場となっている。

日本の分岐点と希望

スターマー政権も石破政権も支持率が20%台であり、国民の8割が不信感を持っている。若者を中心にSNSで真実を共有する動きも始まっている。規制が完全に施行される前に、どれだけ多くの人が真実に気づけるかが重要である。 2025年は、日本が監視社会への扉を完全に開くか、それとも国民が目覚めて押し返すかという、最も重要な分岐点である。

赤い雌牛がもたらす第三神殿建設の週末シナリオ

ユダヤ教の一部の人々は、メシアが来る前に第三神殿を建設しなければならないと信じている。 2024年、この神殿建設の準備が整った。テキサス州からイスラエルへ、旧約聖書に記された儀式に必要な［赤い雌牛］5頭が空輸されたのである。この牛は、一本の白い毛や黒い毛がなく、傷もなく、労働経験もないという厳しい条件をすべて満たしている。神殿研究所が20年かけて品種改良を重ね、完璧な赤い雌牛を作り出した。

宗教戦争の引き金となる第三神殿の建設場所

第三神殿を建設する場所は、エルサレムの神殿の丘である。この場所には現在、イスラム教の聖地であるアル・アクサモスクと岩のドームが存在する。イスラム教徒にとって、メッカ、メディナに次いで3番目に神聖な場所である。第三神殿を建てるためには、イスラム教の聖地を破壊するか移動させる必要があり、これは世界に16億人いるイスラム教徒との間で確実に戦争を引き起こす。一部の過激な宗教集団は、この戦争を望んでいる。

第三次世界大戦への資金提供と日本の役割

アメリカには福音派クリスチャンが約8,000万人おり、その多くが世界の週末が来れば信者だけが天国に引き上げられるという信仰を持っている。彼らは週末を早めるために第三神殿建設に莫大な寄付を送っている。建設費用は推定1兆円以上であり、すでに祭具も完成している。統一協会の創始者である文鮮明は、第三神殿建設を支持しており、日本人信者から集めた献金の一部が神殿研究所に流れていたという情報がある。過去30年間で、日本から宗教団体を通じて海外に流出した資金は1兆円を超える。 2025年の日本の防衛費のGDP比2%への増額も、第三次世界大戦への準備の一環である。

自作自演のテロと歴史的な類似性

第三神殿建設をめぐる戦争は、大規模なテロ事件や、自作自演の事件をきっかけに実行される可能性がある。 2001年の9.11同時多発テロも自作自演であった。ビルの不自然な崩壊、事前の株取引、そして直後のイラク侵攻はすべて計画通りであったように見える。チャーリー・カークは、当初はこの勢力に支援されていたが、途中で真実に気づき、エプスタインとモサドの関係について語り始めたことが命取りになった。本来、宗教は平和と愛を教えるものであるが、一部の狂信者たちが自分たちの野望のために宗教を利用している。

日本の霊的カレンダーと集合意識の覚醒

旧暦の9月は、霊的カレンダーでは［踏月〔ふみづき〕］から［葉月〔はづき〕］にあたり、これは宇宙からのメッセージが最も強く降りてくる重要な転換期である。また、旧暦7月15日のお盆は、DNAに刻まれた祖先の記憶が活性化する時期である。 9月のロンドンデモは、古いシステムが崩壊し始めるこの時期に起きた。日本の神社の［拍手］は、結界を解き、心と意識の制限を解放する作法である。 2拍手に簡略化されたのは、善悪や公私の二元論の世界に人々を閉じ込めるためであった。

日本の伝統と自然のリズムへの回帰

旧暦の［長月〔ながつき〕］は、夜が長くなり、内省と瞑想の時期であり、物質的・霊的な収穫を振り返る。また、［五穀豊穣］は人間の五つの霊的センターに対応し、霊的な豊かさを意味する。新嘗祭は、一年の霊的成長を振り返り、次のサイクルへの準備をする日本の霊的カレンダーの頂点である。 GHQの占領政策により、旧暦が廃止され、新暦が強制されたのは、日本人を自然のリズムから切り離すためであった。日本は本来、引用のバランスを重視する国であった。朝の手水や、［ありがとう］という言葉を日常的に使うこと、分断に乗らないことなどが、混乱の時代を乗り越える鍵である。

地球の周波数上昇と次元上昇

地球は今、周波数の大転換期にあり、シューマン共振は急速に上昇している。これは、人間の意識が3次元の分離と対立の世界から、5次元の統合と調和の世界へとシフトしていることを意味する。今起きている混乱は、この次元上昇に抵抗する勢力の最後の悪あがきである。 5次元の世界では、テレパシーが当たり前になり、嘘や偽装は不可能になる。 SNSで瞬時に嘘が暴かれる現象は、テレパシーへの過渡期である。

日本の使命と集合的意識の活性化

日本は地球のクラウンチャクラであり、富士山を中心に発信される周波数が地球全体の意識レベルを決定する。 14万4,000人の日本人が完全に覚醒すれば、地球全体の周波数が不可逆的に上昇するとされる。この数字はヨハネの黙示録にも記されている聖なる数字である。すでに10万人以上が覚醒のプロセスに入っており、2025年12月22日までに達成される可能性が高い。その日、銀河の中心から強力なエネルギーが降り注ぎ、覚醒した14万4,000人が増幅し、地球全体に広げる。

大いなる開示と新しい地球への夜明け

2025年の秋分の日、日本を中心とした光のグリッドが完全に活性化し、隠されていた全ての真実が明らかになる。エプスタインリスト、ケネディ暗殺の真相、宇宙人の存在、フリーエネルギー技術などが公開される。一時的な混乱はあるだろうが、真実を知ることでしか人類は前に進めない。日本人の［和の精神］がこの混乱を収束させる鍵となる。毎日［ありがとう］を言うこと、旧暦を意識して生活すること、分断工作に乗らないこと、恐怖ではなく愛を選択することが大切である。ロンドンでのデモも、チャーリー・カークの犠牲も、全ては新しい地球への産みの苦しみであり、その夜明けは日本から始まる。

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