高市早苗が本当の改革者・救世主であれば、首相になれるわけがない
- 高市早苗が狙っているのは、憲法改正と緊急事態条項である。
- 高市早苗は、自らの人気を高めるために、スパイ防止法などを通そうとするけれども、そこに緊急事態条項に類似した、強権発動の条文・附則を入れ込んでくる可能性が高い。
- 私たちは高市早苗の腹黒さを見抜きつつも、違法在留外国人への厳しい取り締まりと強制送還などについては、正当に評価する必要がある。
- 高市早苗は、所詮、日本ＤＳなので、半分は国民のために、半分は米国のために動く。
- 高市早苗は、黒い部分と白い部分を併せ持つ、二重人格の人間だとみておく。
- 国民としては、高市早苗を監視しつつも、是々非々で評価していく。
- とりあえず、中国人スパイ・ロシア人スパイをどのように取り締まるかを監視する。
- 中国人スパイは取り締まっても、ロシア人スパイは取り締まらないのが高市早苗かもしれない。よくよく観察しておく。
- 選挙制度は、中選挙区制に戻して、弱小政党でも国会議員になれるようにする必要がある。
- 高市早苗が、100％の真の改革者でない証拠は、選挙制度改革、いいかえれば、参政党つぶしのための選挙制度改革をする点に典型的に表出する。
- それから、エボラその他の病原体を散布して、ワクチンを強制的に打たせるとともに、緊急事態宣言をしたりするのが、高市早苗の役割の１つであろうと思う。
- コロナと同じような、パンデミック的なものをまた始めようとしたら、徹底的に抵抗して、自民党をぶっ潰す必要がある。
- いずれにしても、私たちの意識の集積である、集合意識が現象を動かしているので、私たちが改心し、祈りを強めていけば、よい方向に向かう。
- グレンとひっくり返るためには、悪い状況が極まる必要があるので、きっと、パンデミックなり、台湾有事なりが起こり、そこで緊急事態宣言がなされるであろう。
主要な論点と戦略的意図
1. 日本維新の会と自民党の連立戦略〔情報収集と大臣ポスト拒否〕
- 遠藤敬氏の首相補佐官就任はスパイ戦略：日本維新の会〔維新〕が大臣ポストを辞退し、代わりに遠藤敬氏を首相補佐官に据えたのは、橋下徹氏と松井一郎氏が政権中枢、特に自民党の内部情報を全て把握するための巧妙なスパイ戦略である。
2. 議員定数削減の裏の目的〔小党排除と政策推進〕
- 小党潰しが真の狙い：議員定数削減は［国民のための改革］という美名の下、比例代表を削減することでれいわ新選組や参政党などの小党を国会から排除することが目的である。
- 2027年政策への抵抗排除：この排除は、2027年に本格化する育成就労制度〔移民政策〕など、維新と自民党が推進したい重要政策への反対勢力を事前に潰すことが真の狙いである。
3. 2027年に向けた権力者の複合的な計画
- 大阪の巨大利権と開発：大阪万博、カジノ施設〔IR〕、副首都構想などの巨大な利権が絡む大阪の開発が、維新と自民党の戦略の下で加速している。
- 同時進行する支配の仕組み：以下の主要な政策・制度の導入が2027年という節目に向けて計画的に同時進行している。
- 育成就労制度の導入〔竹中平蔵氏が関与〕。
- 緊急事態条項の創設を含む憲法改正の推進〔高市総理、麻生太郎氏などの自民党重鎮、維新が支持〕。
- デジタル通貨の導入準備。
- マイナンバーカードによるデジタル身分証明制度の導入。
4. 支配層の構造と目的
- 支配層による長期戦略：遠藤首相補佐官の配置、議員定数削減、大阪利権の加速は全て2027年に向けた権力者たちの長期的な戦略である。
- 意識の目覚めへの恐怖：権力者たちは、人々の意識の目覚めを恐れており、それに対抗するために支配の仕組みの完成を急いでいる。
- 本当の対立構造〔縦の構造〕：ロシア対NATOなどの［横の対立］は、下にいる民衆を管理・支配するという共通の目標を持つエリート層による縦の構造を隠すための基本戦略である。
5. 真実を知った人々の役割と行動指針
- 冷静な観察者としての姿勢：この事実を知った人々は、不安や恐怖に飲み込まれず、ニュースを［観察者］として見つめ、冷静さを保つことが最も重要である。
- 意識を変える実践：光の玉のイメージ瞑想などの実践を通して、自身の意識〔波動〕を変化させ、集合意識に良い影響を与えて未来を変えるべきである。
- 声を上げる行動：SNS等、できる範囲で声を上げることが大切であり、小さな声の積み重ねが政治家やメディアを動かす力となる。
- 日常の選択とネットワーク：現金を手元に残す、地域のコミュニティを大切にするなど、日常の中の小さな選択も重要であり、真実を求める人々と光のネットワークに繋がることが、新しい時代への転換を果たす道である。
全体の要約
■【緊急投稿】高市早苗総理が1番嫌がる話をします… 消されたら察してください。
- 日本維新の会が大臣ポストを断り遠藤敬氏を首相補佐官に据えた戦略は、橋下徹氏と松井一郎氏が自民党の情報を全て把握するための巧妙なスパイ戦略であり、議員定数削減政策は国民のための改革という美名の下、比例代表を削減することでれいわ新選組や参政党などの小党を潰し、2027年に本格化する移民政策などへの反対勢力を排除することが真の狙いである。
- 大阪万博やカジノ施設、副首都構想などの巨大な利権が絡む大阪の開発は、維新と自民党の戦略の下で進められ、同時に議員定数削減による反対勢力の排除、竹中平蔵氏が関与する育成就労制度の導入、高市総理が推進する緊急事態条項の創設、そしてデジタル通貨・デジタル身分証明制度の導入など、全てが2027年という節目に向けて計画的に加速している。
- 遠藤敬首相補佐官の配置や議員定数削減、大阪利権は全て2027年に向けた計画であり、権力者たちは人々の意識の目覚めを恐れて支配の仕組み完成を急いでいるため、この事実を知った人々はニュースを観察者として見ることや、光の玉のイメージ瞑想を行うことで意識を変化させ、集合意識に影響を与えて未来を変えるべきである。
- 遠藤敬首相補佐官の配置や議員定数削減などの2027年に向けた動きは、全てが縦の構造を持つ支配層による計画であり、この真実を知った者は冷静さを保ち、できる範囲でSNS等で声を上げ、小さな選択を積み重ね、光のネットワークに繋がることで集合意識を変え、新しい時代への転換を果たすべきである。
【緊急投稿】高市早苗総理が1番嫌がる話をします… 消されたら察してください。
■【緊急投稿】高市早苗総理が1番嫌がる話をします… 消されたら察してください。
2025年10月における日本維新の会と自民党の奇妙な連立合意
日本維新の会は2025年10月に自民党との連立に合意した。 この連立合意は誰もが予想しなかったもので、維新は大臣ポストを一切受け取らないと宣言した。 新総理である高市早苗氏は維新に対して２つの大臣ポストを用意していたが、維新はそれを断った。 維新は利権が大好きであると指摘されており、権力の中枢に入るチャンスを自ら手放した。 表面的には政策重視や閣外協力で十分であるという美しい理由が語られている。 維新が大臣ポストを不要とする理由は社会保障の充実、議員定数削減、副首都構想の３つの政策を実現するためである。 しかし、維新が目の前の権力を手放すという考えはありえず、もっと深い計算があると推測される。
遠藤敬氏が首相補佐官ポストに就任したことが維新の戦略である
遠藤敬氏という57歳の男が首相補佐官という重要なポストに就任したことが維新の戦略である。 遠藤敬氏は大阪府高石市出身で、元々は飲食店経営や不動産業を営んでいた実業家である。 遠藤氏は青年会議所で会長を務めるなど地元では顔の広い人物であった。 遠藤氏は政治の世界に目覚めて自民党に入党し、松井一郎氏と出会う。 遠藤氏は松井氏の古参となり、忠実に仕えるようになった。 遠藤氏は2012年頃に橋下徹氏が大阪維新の会を立ち上げた時、自民党から離党して橋下氏についていった１人である。 それ以来、遠藤氏は橋下氏と松井氏の手先として維新の中で動いてきた。 遠藤氏は2015年に維新の会が分裂した時も、迷わず橋下氏に付き完全なる忠臣であった。
橋下徹氏は維新の実質的な支配者であり遠藤敬氏をスパイとして使う
橋下徹氏は今も維新の実質的な支配者であり、表向きは政界を引退している。 橋下氏は弁護士やコメンテーターとして活動しているが、裏では維新の重要な意思決定に関わっている。 吉村洋文大阪府知事も松井一郎氏も橋下氏の意向を無視して動くことはできない。 橋下氏の存在は強烈な支持者を生む一方で強烈な反発も生み、彼がいると維新は橋下氏の党というイメージから抜け出せない。 維新が信用を得るためには橋下氏を背後に隠す必要があり、今回は表に出さなかった。 今回の連立協議では橋下氏を民間枠で入閣させる案があったが、自民党内の反発が大きすぎるために見送られた。 橋下氏自身も今はまだその時ではないと判断し、じっと機会を待っている。 橋下氏は維新が政権の中枢に入り、影響力を確立した後、満を持して表舞台に戻ってくるつもりかもしれない。 今は遠藤敬氏という忠実な手駒を使って情報を集める段階である。
遠藤敬氏の首相補佐官就任は全ての情報を吸い上げるための完璧な戦略である
遠藤敬氏は現在維新の国会対策委員長を務めており、松井一郎氏の部下で橋下徹氏を親分と呼ぶ立場の人間である。 遠藤氏には独自の政治理念や政策ビジョンがあるわけではなく、橋下氏と松井氏に忠実であることが唯一の存在意義である。 遠藤氏が高市早苗総理の首相補佐官というポストに就くことは維新の天才的な戦略である。 首相補佐官というポストは一見地味に見えるが、内閣全体の動きを見渡せる位置にいるため持つ意味は計り知れないほど大きい。 大臣は自分の象徴である省庁の仕事しか見えず視野が限られてしまう。 首相補佐官は総理のすぐ横にいて内閣全体の会議に出席し、全ての情報を耳にする。 遠藤氏はどの省庁が何を計画しているか、どの法案がいつ通されるか、予算がどこに流れるかなどの情報を全て把握できる。 遠藤氏は橋下徹氏と松井一郎氏にとっての完璧なスパイとして機能し、毎日総理官邸で得た情報を報告する。 橋下氏と松井氏は自民党の動きを全て把握できるようになる。
維新が大臣ポストを断った本当の理由は情報収集と恩を売る戦略である
大臣１人を入れるよりも首相補佐官１人を入れる方がはるかに価値があるという戦略に基づき、維新は大臣ポストを断った。 維新は自民党に大きな恩を売ることができ、政策重視で行くという美しい言葉で自民党を安心させることができる。 表向きは謙虚で協力的な姿勢を見せ、裏では全ての情報を吸い上げるという巧妙な戦略である。 吉村洋文大阪府知事はこの戦略を考え抜いたと推測される。 橋下氏の影がちらついている限り維新は信用を掴み取れないため、今回橋下氏を表に出さず遠藤氏を送り込んだことが最善の選択であった。
維新は将来の内閣改造で本格的に入閣し効果的なポストを要求するだろう
維新は内閣改造の際には必ず入閣させてほしいと自民党に約束した。 高市総理は衆議院を解散せず、ガソリンの暫定税率の廃止や社会保障の充実などやりたいことをやると推測される。 ある程度の時間が経った後、高市総理は内閣改造を行うはずである。 維新はおそらく１年後ぐらいに本格的に入閣してくるだろう。 その頃には遠藤氏がすでに十分な情報を集めており、自民党内の派閥の力関係や各大臣の弱み、予算の流れを全て把握しているはずである。 維新は把握した情報に基づき最も効果的なポストを要求する。 維新は副首都構想を推進するために総務大臣か国土交通大臣を要求するだろう。 維新は大阪万博やIR施設の利権を守るために経済産業大臣か観光担当大臣を要求するだろう。 維新はおそらく２つか３つのポストを要求してくるはずである。
議員定数削減は小党を潰すための罠であり自民党・立憲民主党・維新の利害が一致している
維新と自民党が合意したもう１つの重要な政策は議員定数削減である。 議員定数削減は維新が長年掲げてきた身を切る改革の象徴的な政策とされている。 この政策の裏側には大きな罠が隠されている。 維新と自民党が合意した内容は比例代表の削減である。 比例代表はれいわ新選組や参政党、国民民主党のような小さな政党でも議席を獲得できる制度である。 比例代表の枠が削減されたら小さな政党は議席を失い、国会から消えていく。 生き残るのは小選挙区で強い自民党、立憲民主党、そして維新の３つの政党だけである。 参政党の神谷宗幣氏は議員定数削減が自民党、立憲民主党、維新の会にとって有利な選挙制度にするための改革であると主張する。 議員定数削減は参政党を始め多くの少数政党を潰し、一部の政党の特権階級化を進める小党潰しである。
議員定数削減は既存の議員の世襲を有利にし国会の新陳代謝を悪化させる
れいわ新選組も同様に、国会議員の新陳代謝が悪化し、新しく政治家になろうとする人にとってハードルが高くなると警鐘を鳴らす。 議員の数が減れば新人が国会に入るチャンスも減り、既存の議員がその椅子を手放さなくなる。 その椅子を引き継ぐのは議員の息子や娘で、国会は特定の家系の人間だけが入れる閉鎖的なクラブになってしまう。 諸外国と比較すると日本の国会議員の数はすでに少なく、これ以上減らす必要性は低い。 議員定数を削減しても節約できる予算は国全体の予算から見れば年間で数十億円程度であり、国家予算の100兆円超に対して焼け石に水である。
維新は給料削減でなく定数削減にこだわることで自分たちの身は切らない
国民が本当に望んでいるのは議員の数を減らすことではなく、議員の給料を減らすことである。 国会議員の年収は約2200万円で、さらに文書通信交通滞在費として月100万円、年間1200万円が支給され、合計で3400万円近い収入がある。 議員の給料を半分にするだけで大きな節約になり、議員の数を減らすよりもはるかに効果的である。 維新は議員歳費の削減には触れず、自分たちには影響がない定数削減にこだわる。 定数削減は競争相手が減るので維新に有利になる。 身を切る改革という言葉は美しいが、実際には自分たちの身は切らず小さな政党の命を切っている。 これがこの改革の正体である。
議員定数削減は2027年に向けた外国人労働者受け入れ制度などへの反対勢力排除が真の狙いである
ジャーナリストの長谷川豊氏も議員定数削減に反対し、議員が覚悟を示すなら議員歳費削減の方が国民の感覚に近いと意見を表明した。 議員定数削減はれいわ新選組のようなチーム未来が生まれなくなるなど、新しい政治勢力が出てこられなくなることを意味する。 このタイミングで議員定数削減を推進する深い意図は、2027年という年が１つの節目になっていることである。 2027年には育成就労制度という新しい外国人労働者の受け入れ制度が本格的に始まる予定である。 育成就労制度は事実上の移民政策であり、れいわ新選組や参政党は強く反対している。 これらの政党が国会で力を失えば、育成就労制度の導入はスムーズになる。 議員定数削減は2027年に向けて反対勢力を事前に潰しておくという真の狙いがある。 育成就労制度だけでなく、憲法改正、緊急事態条項、デジタル身分証明制度、デジタル通貨の導入など、これら全ての政策をスムーズに進めるために反対勢力を排除する必要がある。 維新という政党は規制緩和、民営化、外国資本の導入を進める新自由主義を推進する勢力であり、これらの政策に反対する勢力は邪魔な存在である。
議員定数削減は自民党と立憲民主党にとっても有利に働く
自民党も小政党は邪魔であるため、議員定数削減に乗っている。 特に国民民主党は最近勢いがあり、玉木雄一郎代表は現実的な政策を打ち出し支持を広げている。 比例代表の枠が減れば国民民主党も議席を失うかもしれず、自民党にとっては好都合である。 立憲民主党も小選挙区で一定の力を持っているので比例代表が減っても生き残れる。 れいわ新選組のような左派の小党が消えれば左派の票が立憲に集まるかもしれず、立憲にとっても悪くない話である。 自民党、立憲民主党、維新の３つの政党の利害が一致し、彼らは国会を独占したいという思惑がある。 新しい勢力に入ってきてほしくないという思惑が議員定数削減という身を切る改革の裏側にある。
大阪万博の費用は当初の６倍である7500億円超に膨れ上がり利権が渦巻く
大阪という場所では巨大な利権が渦巻いており、維新という政党を理解するには大阪で行われてきたことを知る必要がある。 2025年の大阪・関西万博の費用は、当初の約1250億円から膨れ上がり、現在では7500億円を超えている。 万博費用は当初の６倍超になり、建設資材の高騰、人件費の上昇、設計の変更などが理由として挙げられる。 公共事業は利権の温床であり、予算が膨らめばそこに群がる企業が増え、その企業の多くは政治家と繋がっている。 大阪万博のシンボルである巨大な木造リングの建設費用は344億円であり、フィンランド産の木材が使われている。 日本には吉野杉、秋田杉などの優れた木材があるにもかかわらず、フィンランドから輸入されている。
大阪万博の利権には竹中平蔵氏の実兄が関わっていたミサワホームが関与する
木造リングの建設に関わっている企業の１つであるミサワホームは、フィンランド産の木材を長年扱ってきた企業である。 ミサワホームの元社長で後に会長を務めたのは竹中信夫という人物であった。 竹中信夫氏は、小泉政権時代に経済財政政策担当大臣を務め、新自由主義的な改革を推進した竹中平蔵氏の実兄である。 竹中平蔵氏は維新のブレーンでもあり、その実兄が会長を務めたミサワホームが扱う木材が大阪万博の木造リングに使われている。 ネット上ではこの件は利権ではないかという声が上がり、竹中平蔵氏本人はYouTubeでデマだと強く反論した。
竹中平蔵氏は過去にも政策で儲かる企業の会長に就任しており利権構造が疑われる
竹中平蔵氏が会長を務める人材派遣会社パソナは、小泉政権時代に派遣労働の規制緩和を推進したことで莫大な利益を得た。 竹中平蔵氏は自分が政策を作り、その政策で儲かった企業のパソナグループ会長に2009年に就任した。 これは下りであり、パソナは大阪でも大きな事業を展開し、大阪府の事業を受注することも多い。 竹中平蔵氏は大阪の開発からも利益を得ており、政治家、企業、彼らを結ぶ学者が一体となって巨大な利権を作り上げている。
カジノ施設建設は外国企業が利益を得て大阪府民への還元は少ない
大阪の夢洲という人工島に巨大なカジノ施設を建設する計画が進んでおり、これも維新が強力に推進してきたプロジェクトである。 カジノ施設が建設されれば大阪に多くの観光客が来ると言われている。 カジノ施設の運営会社はアメリカや中国の外国企業であり、カジノで得られた利益は外国企業に流れていく。 カジノ施設は大阪府民に還元されるわけではなく、ギャンブル依存症の増加、犯罪の増加、治安の悪化などのリスクがある。 維新はこれらのリスクについて十分に説明せず、経済効果が大きいという言葉を繰り返す。
維新は大阪都構想を副首都構想に変え３度目の挑戦を試み権限強化を企む
維新が推し進める副首都構想は、大阪都構想を改名したものであり、２度の住民投票で否決された。 大阪市民は大阪市が解体され、行政サービスが低下する恐れがあったため、反対の意思を突きつけた。 大阪市が持っていた財産が大阪府に吸い上げられる可能性もあった。 維新は諦めず、副首都構想という名前に変えて３度目の挑戦を試みている。 維新が副首都構想に執着する理由は、大阪府の権限を強化することで巨大な開発事業をやりやすくするためである。 大阪市が解体されれば、大阪市議会の承認が不要となり、大阪府知事の権限で万博やカジノ施設など様々な事業をスムーズに進められる。
麻生太郎氏や中国マネーが大阪開発の利権に関わり維新は外国資本導入に積極的である
麻生太郎氏は自民党の重鎮であり、麻生セメントという会社の一族である。 大阪での開発事業には大量のセメントが必要であり、麻生セメントは大阪での開発事業から莫大な利益を得る。 麻生太郎氏は自民党と維新の連立を後押しし、大阪での開発事業がさらに加速する。 大阪の不動産を中国企業が買い漁っており、カジノ施設にも中国資本が入ってくる可能性がある。 維新は規制を緩和し外国企業が入りやすい環境を作り、外国資本の導入に積極的である。
大阪での政策は全国に波及する実験場であり利権構造はシンプルである
大阪は実験場であり、大阪でうまくいった政策は全国に広がっていく。 維新が国で力を持てば、大阪で行われてきたことが日本全国で行われるようになる。 利権の構造はシンプルであり、お金の流れを追えば誰が得をするのかすぐに分かる。 大阪万博では建設会社、ミサワホーム、パソナ、麻生セメントが利益を得る。 カジノ施設では外国企業が利益を得る。 副首都構想では大阪府の権限が強化され、開発事業が加速し、維新と繋がる企業が利益を得る。 全てが１本の線で繋がっており、［大阪の発展のため］という美しい言葉の裏に誰の利益があるのかが明確である。
遠藤首相補佐官就任、議員定数削減、大阪利権は全て2027年に向けて動く
遠藤敬首相補佐官の就任、議員定数削減、大阪利権は全て2027年という１つの年に向かって動いている。 2027年には育成就労制度が本格的に始まり、外国人労働者を日本に受け入れるための新しい仕組みが導入される。 育成就労制度は表向きは技能実習制度の問題点を改善すると言われているが、実態は事実上の移民政策である。 育成就労制度では外国人労働者が最長５年間日本で働くことができ、一定の条件を満たせば永住権への道も開かれる。 これはこれまでの一時的な労働者という建前が崩れ、本格的に外国人を日本に定住させる制度である。
竹中平蔵氏が育成就労制度を推進する理由はパソナの莫大な利益のためである
育成就労制度を強力に推進してきたのは竹中平蔵氏である。 竹中平蔵氏は国家戦略特区諮問会議のメンバーとして、外国人労働者の受け入れ拡大を極めて重要な規制緩和だと主張した。 2018年に出入国管理法が改正され、外国人労働者の受け入れが大幅に拡大されることになった。 竹中平蔵氏が外国人労働者の受け入れにこだわる理由は、会長を務めるパソナが外国人労働者の派遣事業を大々的に展開しているからである。 育成就労制度が始まればパソナは莫大な利益を得る。 竹中平蔵氏はこの制度を推進することで、自分の企業が儲かる仕組みを作った。
育成就労制度は日本人の雇用を奪い賃金を下げる危険性があり議員定数削減とセットである
育成就労制度は企業が日本人よりも安い賃金で働く外国人労働者を雇うようになり、日本人の雇用が奪われる可能性がある。 これによって日本人の失業率が上がり、賃金も下がり、特に若い世代が打撃を受けるだろう。 れいわ新選組や参政党はこの制度に強く反対しており、議員定数削減によってこれらの小党が国会から消えていたら反対の声は届かなくなる。 育成就労制度は抵抗なくスムーズに進められ、議員定数削減と育成就労制度はセットである。 反対勢力を事前に潰し、2027年に向けて全ての準備を整えておくことが維新と自民党の戦略である。
2027年には高市総理が執念を持つ緊急事態条項の創設を含む憲法改正の動きがある
2027年には憲法改正というもう１つ重要な動きがあり、高市総理は緊急事態条項の創設に強い執念を持っている。 緊急事態条項は大規模な災害やテロ、戦争などの緊急時に、政府が国会を通さずに法律と同じ効力を持つ政令を出せるようにする制度である。 表向きは災害時に迅速な対応をするためと言われているが、政府が緊急事態だと宣言すれば国会の承認なしに様々な権利を制限できるようになる。 政府が言論の自由、集会の自由、移動の自由など全てを一方的に制限できるようになり、これは独裁への道である。 一度緊急事態条項が発動されれば、政府はそれを解除する必要がなく、永遠に緊急事態を続けることもできる。 反対するものを国家の安全を脅かすものとして取り締まることもできる。
高市総理が緊急事態条項にこだわる背景には麻生太郎氏などの自民党重鎮と維新の支持がある
高市総理が緊急事態条項にこだわるのは、彼女を担いでいる麻生太郎氏を始めとする自民党の重鎮たちがそれを望んでいるからである。 維新もこの憲法改正を支持しており、緊急事態条項があれば思い通りに政策を進めることができる。 2027年維新は内閣改造で本格的に入閣してくるタイミングで、憲法改正の発議が行われる可能性がある。 そのタイミングで国民投票が行われ、小党が国会から消えていたら反対の声はほとんど届かない。 国民は十分な情報を得られないまま投票に行くことになる。
2027年前後にはデジタル通貨とマイナンバーカードによるデジタル身分証明制度の導入が進む
2027年前後には、中央銀行デジタル通貨、いわゆる電子的なお金であるデジタル通貨の導入準備も進んでいる。 現金が廃止され全ての取引が電子化されれば、政府は全ての国民の経済活動を監視できるようになる。 誰がいつ、どこで何を買ったのか全てが記録される。 マイナンバーカードの普及が第一歩であるデジタル身分証明制度も進められている。 将来的にはマイナンバーカードに銀行口座、健康保険、運転免許証全ての情報が紐付けられる。 顔認証システムと組み合わせられれば、政府は国民がどこにいるのか常に把握できるようになる。
育成就労制度、憲法改正、デジタル通貨、デジタル身分証明は全てが同時に進行している
育成就労制度、憲法改正、デジタル通貨、デジタル身分証明は全てが同時に進行している。 これらを推進しているのが自民党と維新である。 2027年という年は偶然ではなく、全てがこの年に向けて加速している。
遠藤首相補佐官の配置や議員定数削減は2027年に向けた権力者の計画である
遠藤敬氏という１人の男が首相補佐官として総理のすぐ横に配置された事実は重大である。 比例代表削減によって小党が国会から消えていくという危機的な状況がある。 大阪では万博やカジノ施設という巨大な利権が動いている。 これら全てが2027年という１つの年に向かって加速しており、これは偶然ではなく権力者たちが長期的な戦略を描き着実に実行する計画である。
権力者は人々の意識の目覚めを恐れ2027年までに支配の仕組み完成を急ぐ
この動きがなぜ今、なぜ2027年なのかというと、地球全体のエネルギーが大きく変わり人々の意識が目覚め始めているからである。 古い仕組みが崩れ始めており、2020年から始まった世界的な混乱以降、多くの人がこれまで信じてきたものに疑問を持ち始めた。 この疑問こそが目覚めの始まりであり、権力者たちは人々が目覚め始めていることを恐れている。 人々が真実に気づけば権力者たちの支配は終わるため、彼らは急いで2027年までに全ての仕組みを完成させようとしている。 育成就労制度、憲法改正、デジタル通貨、デジタル身分証明は人々を管理し支配するための道具である。 権力者たちは時間が限られているので、人々の意識が目覚める前に仕組みを完成させなければならない。 これは古い時代と新しい時代の境い目であり、古い支配の仕組みが必死に生き延びようとしている。 新しい意識が芽生え始めており、この両者の攻防が今起きている。
魂が真実を求め目覚める準備ができている人がこの情報を知った
魂が真実を求めていたことで、多くの動画がある中でこの動画にたどり着くという現象が起こった。 この情報を知った人は目覚める準備ができており、真実を知る道を選んだ。 １人の意識の変化は周囲に波紋のように広がっていく。 冷静な観察者としてこの流れを見つめる姿勢が周囲の人々にも影響を与える。 不安や恐怖ではなく理解と冷静さを持って接することが波動を高める。
思考や感情の振動は周囲に影響を与え冷静と理解の波動を引き寄せる
物理学では全てのものは振動しており、思考も感情も振動が周囲に影響を与える。 恐怖の振動は恐怖を引き寄せ、冷静と理解の振動は同じ波動の人々を引き寄せる。 今必要なのは恐れることではなく準備することであり、そして理解することである。 権力者たちの計画は完璧ではなく、心揺らぎがあり予測できない変数がある。 その変数の１つがこの情報を知った人であり、１人の力は小さくてもその数は日々増えている。
集合意識は現実を作り出すため冷静と理解を持つ意識で現実が変わる
目覚める人が増え続けていることが権力者たちが恐れているものである。 集合意識とは人々の意識が集まって１つの大きな場を作り、その場が現実を作り出す。 日本人の集合意識は大きく揺れ動いており、古い価値観と新しい価値観がぶつかり合っている。 この揺れ動きの中で何が生まれるのかはまだ決まっておらず、どのような意識を持つのかが集合意識に影響を与える。 恐怖を持てば恐怖の現実が生まれるが、冷静と理解を持てば別の現実が生まれる可能性がある。 意識が現実の影響を与えるということは量子物理学でも示唆されている。 知識を得ることで視野が広がり、視野が広がれば恐怖が減り、冷静な判断ができるようになる。
知識だけでなく意識を保ち行動することが重要であり政治は集合意識の鏡である
政治の裏側や利権の構造、2027年に向けた動きを知ることは重要である。 知識だけでは何も変わらず、あなた自身がどのように意識を保ち、どのように行動するかが大切である。 政治は集合意識の鏡であり、今日本で起きていることは日本人全体の意識が作り出している。 無関心、諦め、恐怖これら全てが集合意識を作り出している。 多くの人が政治に無関心であり、どうせ何も変わらないと諦めている。 この諦めのエネルギーが集合意識の中で大きな割合を占め、その集合意識が現実を作り出している。 １人が意識を変えれば集合意識も変わり、その小さな変化が波紋のように広がっていく。
ニュースを見る際には観察者となり感情に飲み込まれない実践が有効である
日々の具体的な実践として、ニュースを見る時に行う実践がある。 特に維新や自民党、高市総理に関するニュースを見る時にこの実践は有効である。 ニュースを見る前に深呼吸を３回して心を落ち着かせる。 心の中で［これは私の物語ではない］［私は観察者である］と３回唱える。 ニュースを見ていると怒りや不安が湧いてくるが、その感情に飲み込まれないようにする。 感情が湧いてきたら［今私は怒っている］［今私は不安を感じている］とただ気づくだけでよい。 感情に気づいたらもう１度深呼吸をして［私は観察者である］［この感情もただ観察する］と心の中で唱える。 ニュースを見終わったらもう１度深呼吸を３回し［私は冷静さを保つ］［真実を知っているから恐れることはない］と心の中で唱える。
感情に飲み込まれると脳の扁桃体が活性化し観察意識で前頭前野が活性化する
感情に飲み込まれると脳の扁桃体が活性化し、扁桃体は恐怖や怒りを司る部分である。 観察するという意識を持つと前頭前野が活性化し、前頭前野は冷静な判断を司る部分である。 観察者の立場に立つことで脳の働きが変わる。 恐怖や怒りは低い波動であり、この波動はあなた自身を疲弊させる。 観察者の立場は中立の波動であり、あなたを守り冷静を保たせ、この冷静の波動は周囲にも影響を与える。 あなたが冷静さを保つことはあなた自身を守るだけでなく、周囲の人々にも影響を与え、その冷静さが波紋のように広がっていく。
寝る前に行う５分間の光の玉のイメージ瞑想は集合意識に影響を与える
もう１つの実践は寝る前に行う５分間で終わる実践である。 静かな場所で楽な姿勢で座るか横になり、目を閉じて深呼吸を３回する。 胸の中心であるハートの辺りに温かい優しい光の玉があるのをイメージする。 その光の玉をゆっくりと大きくしていき、体全体、部屋全体、家全体、町全体、日本全体、地球全体へと広げていく。 心の中で［私の光が集合意識を照らします］［日本の人々に真実を見る目を与えます］［恐れではなく冷静さを与えます］と３回唱える。 最後にもう１度深呼吸を３回し、ゆっくりと目を開けて終わる。
意識のエネルギーは集合意識に影響を与え光を送ることで意識が変わる
量子物理学では観察者効果という現象が知られており、観察するものの意識が物質に影響を与える。 意識はエネルギーを持ち周囲に影響を与え、集合意識フィールド理論では人々の意識は目に見えないフィールドで繋がっている。 光をイメージし集合意識に送ることで、そのフィールドに影響を与える。 多くの人が同じ意図を持って瞑想すると犯罪率が下がるという研究結果もある。 光のイメージが難しくても光があると思うだけで十分であり、感じることが大切である。 あなたの意図がすでにエネルギーを持っており、１人の意識は確実に集合意識に影響を与えている。 この動画を見ている何千人、何万人もの人が同じように光を送れば、それは無視できない力になる。
知識を得た今日という日が実践を始める最も効果的なタイミングである
この２つの実践をまず今日だけで試してみることが大切であり、明日はまた新しい実践がある。 それは今日の実践であなたのエネルギーが変わっているからである。 毎日地球のエネルギーは変化しており、その日に合った実践がある。 ニュースを見る時観察者になってみること、今夜寝る前に５分だけ光を送ってみること、それだけである。 効果があるかどうか判断する必要もなく、ただやってみることが全ての始まりである。 知識を得た今日という日が実践を始める最も効果的なタイミングである。 知識と実践が同じ日に結びつくことで、あなたの中に確かな変化が生まれる。 この実践はあなた１人のためだけでなく、家族のため、友人のため、まだ見ぬ誰かのためでもある。 あなたが冷静さを保ち光を送ることで集合意識が変わり、あなたの実践は波紋のように広がっていく。
遠藤首相補佐官の配置や議員定数削減は2027年に向けて全てが加速している
60分間の旅を通じて、遠藤敬氏が総理のすぐ横に配置されたという事実を知った。 議員定数削減という美名には小党を潰す戦略が裏にあることも理解した。 大阪で巨大な利権が渦巻き、竹中兄弟、麻生セメント、外国資本が関わっている。 育成就労制度、憲法改正、デジタル通貨、デジタル身分証明など全てが2027年という１つの年に向かって加速し同時に進行している。
真実を知った者は表面的なニュースの裏側を見抜けるようになる
最後まで動画を聞いたのは魂が真実を求めていたからであり、真実を受け止める準備ができていた。 60分前とは違い意識が拡大し、視野が広がり、表面的なニュースの裏側を見抜く目を手に入れた。 遠藤敬氏の名前を見れば橋下徹氏と松井一郎氏のスパイだと理解できる。 議員定数削減のニュースを見れば小党潰しだと理解でき、大阪万博の費用が膨らんだニュースを見れば利権が動いていると気づく。 政策重視、身を切る改革、大阪の発展という美しい言葉の裏に何があるのかを見抜けるようになった。
真実を知った者の役割は冷静でいることとできる範囲で声を上げることである
真実を知った者には役割があり、まず自分自身が冷静でいることである。 恐怖や怒りに飲み込まれず、観察者としてこの流れを見つめる。 ニュースを見る時観察者になること、寝る前に光を送る実践を続けることで波動が変わる。 その波動は周囲に広がっていく。 そして声を上げることが大切であり、黙っていては何も変わらず、諦めてしまえば権力者の思う壺である。 無理に周囲の人を説得する必要はなく、相手から聞かれた時だけで十分である。 声を上げる場所はSNSであり、XでもFacebookでも使用している場所で構わない。
SNSでの発信は直接的な人間関係を壊さず共感する人と繋がれる
今日この動画を見て感じたことをSNSに投稿することは、直接的な人間関係を壊さない。 見たい人だけが見て、興味のない人はスルーする。 あなたの投稿を見て共感する人がいれば、その人と繋がり同じように目覚めようとしている人と出会える。 無理はしないで、SNSでの発信がストレスになるならやらなくてもよい。 発信しなければならないというプレッシャーを感じる必要はなく、できる範囲でできる時にやればよい。 役割はまず自分自身が軸を保つことであり、冷静でいること、恐怖に流されないこと、真実を知り観察者でいることが最も大切である。
小さな声でも積み重なれば無視できない力になり政治家やメディアを動かす
その上でできる範囲で声を上げることが、あなたにできることである。 小さな声でも積み重なれば大きな声になり、１人１人の投稿が何千何万と集まれば無視できない力になる。 政治家たちもメディアも無視できなくなるため、あなたの声は意味がある。 小さな選択を積み重ねることも重要であり、現金を手元に残しておく。 地域のコミュニティに参加し、顔の見える関係を大切にする。 大きなことをする必要はなく、日常の中での小さな選択が大きな力になる。
本当の対立構造は上と下であり横の対立は支配層の基本戦略である
本当の対立は横ではなく縦であるということに気づいた。 ロシア対NATO、中国対西側、右翼対左翼は全て横の対立である。 本当の構図は上と下であり、全ての国のエリート層は繋がっている。 ロシア、アメリカ、中国、日本のエリートも同じクラブのメンバーである。 彼らは表向きは争っているように見えても、実際には下にいる民衆を管理し支配するという同じ目標に向かっている。 維新も自民党もトップ層は繋がっており、橋下徹氏、麻生太郎氏、竹中平蔵氏も同じ利益を共有している。 横の対立を見せることで縦の構造を隠すことが、支配の基本戦略である。
民衆が縦の構造に気づけば分断は終わり新しい時代への扉が開く
この構造に気づいたものが増えれば流れは変わり、民衆が横の対立を超えて縦の構造に気づけば分断は終わる。 右も左もどの国の民衆も実は同じ立場にいるという気づきが広がることを、支配層は最も恐れている。 だから支配層は必死に横の対立を煽る。 この構造に気づいたこと自体が大きな一歩であり、あなたのような人が日本中に世界中に増えている。 目覚める人が日々増えていることが新しい時代への扉である。 今地球は大きな転換点にあり、古い時代が終わり新しい時代が始まろうとしている。 その境い目で激しい攻防が起きており、古い支配の仕組みは必死に生き延びようとしている。 新しい意識は確実に芽生えている。
日本は地球のエネルギーグリッドの要であり日本人の意識が世界に広がる
日本という場所は、この転換において特別な役割を持っている。 日本は地球のエネルギーグリッドの要であり、富士山、屋久島、伊勢神宮などの聖地を結ぶ線が地球全体のエネルギーに影響を与えている。 日本人の集合意識が目覚めれば、その波動は世界中に広がっていく。 日本に生まれたのは偶然ではなく、あなたの魂がこの時代、この場所を選んだ。 この大きな転換の時に日本という場所で目覚める役割を果たすために、あなたは道を歩むものとなる。 真実を知り、光を灯し、周囲を照らす存在である。
混乱の中でも冷静さを保ち光のネットワークに繋がり未来を照らす
これから先混乱は続くかもしれず、2027年に向けて様々な動きが加速する。 しかし恐れる必要はなく、あなたは真実を知り構造を理解し、あなた自身の軸を持っている。 何が起きても冷静でいられ、観察者としてこの流れを見つめることができる。 この度は今日で終わりではなく、毎日少しずつ意識は拡大し真実が明らかになっていく。 その積み重ねがあなたを変容させる。 あなたは１人ではなく、この動画を見ている何千人、何万人もの人が同じように真実を求め目覚めようとしている。 その人たちとあなたは光のネットワークで目に見えない糸で繋がっている。 １人１人は小さな光でも繋がれば大きな光になり、その光が新しい時代を照らす。 今日この60分を過ごしたことは、あなたの人生の中で大きな意味を持つ時間になる。