【緊急配信】今から日本に起こる信じられないことを話します。急いでください!今すぐ準備した人だけが生き残ります

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JA農協による米価の恣意的な価格操作が可能となっている状況のまとめ

  • JA全農〔JA全国農業協同組合連合会〕は、JA農協の下部組織である。
  • JAは農林水産省の[事実上の下部組織]である。
  • 米価は、[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]は、グルになって決めており、昨今の米価高騰は、[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]による謀略である。
    • 2005年に発覚したJA全農秋田県本部によるコメの不正売却事件では、JA全農秋田県本部が農家のコメを横流しして補助金を不正に受け取った。
    • 2005年に発覚したJA全農秋田県本部によるコメの不正売却事件では、JA全農秋田県本部が全国米穀取引・価格形成センターの公的な入札制度を利用し、子会社との架空取引によって米価を不当につり上げた。
    • 2005年に発覚したJA全農秋田県本部によるコメの不正売却事件を受けて、JA農協は全国米穀取引・価格形成センターの利用を停止し、卸売業者との相対取引へと移行した。
  • 【1】相対取引の問題点:
    • JA農協と卸売業者間の相対取引は密室で行なわれるため、需給の均衡によらない恣意的な価格決定が可能になっているので、市場の透明性が低下し、公正な価格形成が妨げられている。
  • 【2】全農の影響力:
    • 全農〔JA全国農業協同組合連合会〕の相対取引価格が、米穀の市場価格の基準となっている。
    • JA全農の各県本部が、新米の収穫前に需給環境や生産コストを考慮して概算金の価格を決定する。
  • 【3】概算金による価格操作:
    • JA農協は概算金〔農家への仮払金〕を操作することで、間接的に市場価格に影響を与えている。
    • 2024年産米の概算金は前年比で2~4割上昇しており、これはJA農協がコメ不足が続くと判断していることを示している。
  • 【4】価格決定の実質的な主体:
    • 米価の決定は実質的に、JA農協、農林水産省、自民党農水族議員の影響下にあると考えられる。
    • これらの組織や個人が連携して、米価形成に大きな影響力をもっている。
  • 【5】最近の価格動向:
    • 2024年産米11月の相対取引価格は60kg当たり2万3961円で、前年同月比57%増となっている。
    • この価格上昇は、JA農協による概算金の引き上げや、コメ不足への対応が背景にあると考えられる。

「この癒着がコメ不足を招いている」米価1.9倍の裏で 農水官僚28人がJA関連団体に“天下り”していた

「この癒着がコメ不足を招いている」米価1.9倍の裏で 農水官僚28人がJA関連団体に“天下り”していた

文春オンライン / 2025年3月5日 16時0分
「この癒着がコメ不足を招いている」米価1.9倍の裏で 農水官僚28人がJA関連団体に“天下り”していた

政府の備蓄米を放出する方針 ©時事通信社

 コメの価格高騰に歯止めが掛からない中、2009年以降、農水省からJA関連団体への再就職、いわゆる天下りをしたケースが28人に上ることが、「 週刊文春 」の取材でわかった。
コメ価格は5キロ当たり4000円に迫る勢い

 政府は2月14日に備蓄米21万トンを放出することを公表したものの、コメの価格は5キロ当たり4000円に迫る勢いで高騰している。前年比で約1.9倍の値上がりだ。

「JAの要望に基づき、米の生産量をコントロールする減反政策を実質的に継続してきた結果、高水準の米価が維持されることになりました」(農水省関係者)

 なぜ、農水省はJAの要望を受け入れてきたのか。

「JAの関連団体が事実上、農水官僚の天下り先になっているからです。この癒着の構図が結果的にコメ不足を招いていると言っていいでしょう」(同前)
元農水次官、元官房長が連続で天下り

 そもそも2005年には、時の小泉純一郎政権が全農改革に着手。農水省は「全農改革チーム」を発足させ、ワーキンググループの資料では〈農林水産省の幹部職員が全農の役員に就職するという、いわゆる「天下り」は今後とも行わないということをこの際明言する〉などと宣言していた。

 ところが、内閣官房の公表資料を精査すると、確認できる2009年以降だけで、28人の農水省職員がJAの関連団体に再就職していることが判明したのだ。

 その象徴が、本川一善元農水次官(69)だ。本川氏は水産庁長官などを歴任後、2015年8月に農水次官に就任(2016年6月退官)。2017年に全農の経営管理委員に就任した。さらに、2020年には荒川隆元官房長(65)が本川氏の後任として、全農の経営管理委員に就任している。
全農は「農業政策を熟知されている方」と評価

 全農は以下のように回答した。

――なぜ、根絶宣言をしたにもかかわらず、本川氏や荒川氏の天下りを受け入れるようになったのか。

「本川元委員、荒川委員は員外委員として、農業政策に知見を有する方として選任されています。『経営管理委員会』は定款により20名、そのうち5名は員外(会員の役員・使用人以外)と定めています。員外の経営管理委員は、司法関係、会計関係、消費者団体、農業政策、会社経営等に熟知されている方から選考しています。なお、これまでの農水省出身の経営管理委員就任者は2名のみです」

――減反政策を推進する農水省とJAの癒着がコメ不足を加速させているのでは?

「経営管理委員の員外委員は農業政策や司法関係などを熟知されている方を選考しており、ご指摘の内容は該当しないと認識しております」
農水省は「OBについては承知していません」と回答

 農水省に見解を尋ねたところ、以下のように回答した。

――なぜ、根絶宣言をしたにもかかわらず、JA関連団体への天下りを再開したのか。

「農林水産省は、経済事業のあり方の検討方向に関する検討の中で、『農林水産省の幹部職員が全農の役員に就職するという、いわゆる「天下り」は今後とも行わないということをこの際明言する』としており、その後、平成19年(2007年)の国家公務員法改正によって現職職員による再就職あっせんが全面禁止されたことから、現職職員によるあっせんは行っておりません。このため、農林水産省は、個々の退職者の再就職の経緯について、国家公務員法に基づく再就職に係る届出制度の対象である離職後2年以内のOBについては届出の範囲内で承知していますが、それ以外のOBについては承知していません」

――減反政策を推進する農水省とJAの癒着がコメ不足を加速させているのでは?

「いわゆる減反政策については、平成30年(2018年)産より終了し、現在は、農業者や産地の自らの経営判断による『需要に応じた生産』を基本としているため、ご指摘には当たりません」

 3月5日(水)12時配信の「 週刊文春 電子版 」ならびに、3月6日(木)発売の「週刊文春」では、28人の「天下りのリスト」の中身や、天下り再開に関する元最高幹部の告発、さらに農水次官経験者ら6人の農水省元幹部への直撃などについて詳報している。

(「週刊文春」編集部/週刊文春 2025年3月13日号)

引用元: 「この癒着がコメ不足を招いている」米価1.9倍の裏で 農水官僚28人がJA関連団体に“天下り”していた|Infoseekニュース

備蓄米のヤミを暴く

  • 【備蓄米の量】:
    • 政府の備蓄米の適正水準は100万トンとされる。
  • 【備蓄米の回転】:
    • 毎年20万トンを主食用米として買い入れ、同量を放出または用途変更している。
  • 【備蓄米の処分】:
    • 5年間保管した後、主に飼料用や加工用として売却される。
    • 飼料用米としての売却価格は主食用米の約10分の1程度である。
  • 【利益の行方】:
    • 売却による利益が直接自民党農水族議員の懐に入るという証拠はない。
    • ただし、この制度が農業関連団体や特定の政治家を利するという批判はある。
    • 実際には、廃棄米という名目の五年前のお米の払い下げを、主食用米の約10分の1の値段で仕入れる権利を、[自民党農水族議員]らは得ており、こういうものを外食産業やヤミ輸出に回して小銭を儲けているのであろう。
    • 国家反逆行為なので、全員逮捕で、それなりの処分だな。
  • 【問題点】:
    • 備蓄米の制度は、結果的に税金を原資とする予算で高額な主食用米を買い入れ、低額で処分する〔飼料米として廃棄する〕ことになり、財政負担〔税金の無駄遣い〕が大きいという指摘がある。
    • それどころか、備蓄米の制度は、備蓄米と称する、事実上の主食用米の廃棄政策であり、ここでも減反政策が徹底されていることがわかる。
    • 政府は、2025年2月14日に備蓄米21万トンの放出を発表した。けれども、備蓄米の放出は貸与であるから、備蓄米はけっして市場に放出されない。したがって、政府備蓄米の制度は、需給調整機能を、事実上はもたないといえる。
      • 備蓄米の制度をぶっ潰し、各世帯が自宅である程度の備蓄米を保管するようにしたほうがよい。
      • 備蓄米の周辺を観察していると、[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]らは、中国共産党〔CCP〕や中国人投資家によって操られているかもしれない動きをしている。
      • そのあたりは、すでに調査が終わっているようで、現在は泳がせてから、組織ごとぜんぶ潰す方針で、裏のオペレーションが進んでいるようである。
    • 政府は、2025年2月14日に備蓄米21万トンの放出を発表した。
      • 初回は15万トンを放出し、残りの6万トンは後日入札で売り渡す計画であるという。
      • この放出は、コメの流通を円滑化することを目的としており、コメ価格を直接下げるためではないと農林水産省は説明している。
      • つまり、価格決定権をもつ[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]らは、米価を下げるつもりはないと宣言している。
      • この21万トンは、そもそも【備蓄米の回転】の20万トンを転用したものであり、[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]らは、ひとつも犠牲を払ってはいない。
      • またこの21万トンの備蓄米にかんして、農林水産省は[買い戻し条件付き]で販売すると発表している。
      • [買い戻し条件付きの販売]とは、備蓄米は販売ではなく、貸与にすぎない。ということを意味している。
  • 結論からいえば、農林水産省が発表した備蓄米の放出は完全なる虚偽であり、備蓄米は市場には放出されず、[農林水産省]から[JA農協]へ帳簿上は米穀が放出されたということにして、[JA農協]はそのまま放出米を[農林水産省]へ返却する〔農林水産省が放出米を買い戻す〕だけであろう。
    • つまり[農林水産省]が放出米を[JA農協]に貸し付けて、[JA農協]は放出米をそのまま[農林水産省]に返却する。放出米は、売却ではなく貸与である。コメを帳簿上往復させて、コメをもてあそんでいるだけであろう。
    • つまり[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]らは、米騒動にかんして、無策を提示したにすぎない。
    • 自民党をぶっ壊せ! 
  • 農林水産省の発表では、2023年7月から2024年6月までの1年間のコメ需要量は702万トンとされている。
    • 農林水産省が発表した備蓄米の放出が実際になされたと仮定しても、21万トンは702万トンの2.99%程度なので、焼け石に水である。
    • 【仮説・洞察・考察】:消えた21万トンは、[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]が隠匿しており、台湾海峡有事において、高値で売りさばくつもりであろう。
      • ただし、USAIDが解体されたので、台湾海峡有事は資金不足で起こすことができない。
      • DSとしては、打つ手がない。
  • 備蓄米はけっして放出されない。それは備蓄米が、日本国民からDSが取り上げた[召し上げ米]であるからだ。
    • [召し上げ米]は人間ではなく、豚に食わせる。これがDSのやり方である。
    • 自民党をぶっ壊せ! 

米価の決定権は[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]にある|コイツらが米価高騰の真犯人である

  • [農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]は、グルになって、米国のDSの走狗となり、[日本の米]を潰すための長期的謀略を行なってきた。
    • [イヤシロチ〔弥盛地〕]である日本でとれたコメを日本人が食べていることが、日本人の肉体的能力・霊的能力の大きな部分を支えている。
    • 日本人が国産米を食べることが、アセンションに直結すると思われる。
    • 具体的には、日本の農家から直接コメを買い付けるための長期契約を締結し、農家と顧客との間に[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]といった悪魔どもを入れないようにする仕組みを作り上げる必要がある。
    • 要は、[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]などの悪魔連中をハブればいいんだね。
  • 米価高騰の真犯人はJA農協、いいかえれば、JA農協、いいかえれば、農林水産省、いいかえれば、自民党農水族議員であり、コイツらがグルになり、マスコミもグルになって、米価高騰を演出している。
  • 【仮説・洞察・考察】:自民党は2025年・夏の参院選で大敗する公算が大きい。
  • 【仮説・洞察・考察】:2025年・夏の参院選で大敗しそうな自民党が、自民党の支持母体の一つである、地方の農家に、米価高騰を通じての利益供与を行なった。
  • 【仮説・洞察・考察】:その証拠を隠滅するために、米不足という虚偽の情報をマスコミを通じて流している。
  • 【仮説・洞察・考察】:実際には、コメ不足は起こっておらず、JA農協、農林水産省、自民党農水族議員が、消えた21万トンの米穀を日本のどこかの倉庫内に隠匿しているとみなしてよい。
    • ナカリ株式会社などの倉庫業者が、政府所有の備蓄米の保管業務を行なっている。
    • ナカリ株式会社
  • 減反政策とは、日本人がコメを食べなくなり、体力・霊力を失うことを狙ったDSによる謀略である。
    • 米価をつり上げてコメ離れを無理やり起こすことが、減反政策の存続を正当化させている。
    • 減反政策は、米価をつり上げて、コメを買えない状態にすることで、コメ離れを無理やり起こすことが目的である。
    • 米価高騰維持のために米穀の出荷調整を行なっている真犯人は[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]である。

米農家と消費者とが直接契約するためのウェブサービスが必要

  • 入江シンゴさんに依頼すれば、こんなウェブサービスはすぐにできあがるであろう。
  • 入江慎吾の個人的な開発
  • Clineで爆速プログラミング。自動コーディングがヤバい。
  • アグリ・ファンディングという、今秋の新米を何キロ買い付けるという、一種の投資を個人消費者が小規模で行ない、農業を支えながら、個人の食料〔食糧〕安全保障を図る。
    • [先に支払いを済ませてから、後でコメを受け取る]という方式によって、農家は農業資材などを購入するための資金を先に得ることができる。
    • 農協による農業支配から、農家を解放するためには、[農業資金][種籾の供給][販売ルート]など、農協が押さえ込んで農家を圧迫している因子を、すべて引き剥がして、農家を解放する必要がある。
    • 農家解放運動〔農林中金ツブシと農協ツブシ〕を徹底して、農家と消費者とをダイレクトに結びつける。
    • 【自然栽培315】お米騒動解決するよ?!なぜなら○○
    • ぶっちゃけると、CIAや中国共産党〔CCP〕の工作員が[農林水産省][JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]なのである。
    • 日本の権力中枢が外国勢力に乗っ取られているわけである。
      • 官僚の中にも在日中国人・在日朝鮮人が入っているのだということ。官僚の中に国家転覆を狙う勢力が存在するのだということを知る必要がある。
      • 同様にして、[JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]の中にも在日中国人・在日朝鮮人が入っているのだということ。[JA農協〔含・JA全農〕][自民党農水族議員]の中に国家転覆を狙う勢力が存在するのだということを知る必要がある。
    • 国家転覆を防止するためには、消費者と農家が直結することしかないんだわ。
    • しかも、私が思うには、これは練習であって、地球人が宇宙デビューしたら、もっとシビアに、やられまくる面があるので、地球人同士の争いとして、現在、練習させてもらっているのだということ。
    • 結局、CIAや中国共産党〔CCP〕の工作員は、練習台でしかないんだね。
    • つまり、闇側というのは、私たちの[成長・進化]を促すための悪役として尽力してくれているので、彼らの裏をかく知恵を磨くことで、[成長・進化]が進む仕組みになっている。ありがたいね。
    • 踏まれれば踏まれるほど、麦は強くなる。
    • 日本が目の敵になっているのは、日本が神々を養成する研修所だからなんだ。
    • 神々とか、アセンデッドマスターとか、創造主とか、そういう存在になる候補生が、修行のために日本に生まれてきているわけである。
  • 選挙では、自民党の農水族議員を全員落選させる。
    • つまり自民党の政治家は、帰化人だらけである。
    • 官報データベースを作り、帰化人が官僚・政治家になっている例を調べ上げ、世間に公表する。
    • 要するに、在日が官僚・政治家になっているせいで、日本政府が乗っ取られているわけである。
    • そして、日本DSという中国人〔女真族 → 満州人〕の一派が、日本を裏で支配しているので、この日本DSによる支配構造を浄化する必要がある。
    • また、同和部落・被差別部落という嘘・虚構の真実を暴く。
    • 同和部落・被差別部落というのは嘘で、同和部落・被差別部落の人たちは、世界政府のスパイ・諜報員であるから、優遇されているだけである。
    • 差別があるから同和部落・被差別部落を保護するのではなく、同和部落・被差別部落を保護し、税金を使った特権者扱いにするために、差別というありもしない話をでっち上げている。
    • すべての魂は、宇宙の法則のもとに公平である。
    • しかし、他の魂を害するために動いている魂は、それなりの報いを受けることになる。
    • 同和部落・被差別部落の真実が明かされれば、なるようになる。
    • 真実は明かされる。
    • ただし、日本人そのものが、混血民族であり、混血は地球の計画として大いに肯定されるべきことである。
    • 要するに、あらゆるDNAをまぜこぜにして、さまざまな多様性を生み出していくことこそ、宇宙の発展そのものなのである。
    • 頑固力と素直力の使い分けが大事である。
    • 最終的には、地球人が一つにまとまる必要があり、そうでないと地球人は宇宙デビューできないらしい。
  • トランプ、イーロン・マスクは、英国ロスチャイルドの傀儡であり、トランプ、プーチン、習近平は、そうした世界的なDSとして活動しているだけで、本当の主人公ではないと思う。
    • 彼らは、現行の支配体制を壊すだけの破壊神の役割を演じたら、表舞台を去る、一時的な人々であろう。
    • 私たちは、新しい文明を創造するための創造者として生まれてきたので、自分の得意分野を伸ばしていくことだけを考えればよい。
    • 現行の支配者たちを糾弾しても、自分の波動を下げるだけである。
    • 悪事をなした人々は、自分のなしたことのカルマ返りによって自滅していくから、無視するのがよい。
    • 自分の守備範囲を完全に掃除し、完全に作り込んでいく。そこに集中するのがよい。
    • 外側で起こっていることは、外側にとらわれいてる人たちを、外側から引き剥がすための芝居でしかない。
    • 最終的には、自分の守備範囲を完全に掃除し、完全に作り込んでいくことに専念するだけで、パズルの全体が完成する。
    • 私たちは大きなパラボラ鏡面をなす、鏡の一枚である。自分の鏡を磨き上げ、擬似的二次曲面をなす鏡として、焦点をしっかりと狙うのに、角度のズレがないか。 そこに全神経を集中するだけでよい。
    • おのおのの鏡は、それぞれが、自分の鏡を磨き上げ、焦点を狙う角度のズレを調整するだけでよい。
    • やがて適切な時期に電磁波が照射されるので、おのおのの鏡がその電磁波を焦点に向けて反射することで、焦点にエネルギーの交点、集中場所が生まれる。
    • そこから、何かが起こるのであろう。
    • 結局、自分の守備範囲をちゃんとすることに集中し、[世の中がどうなる、こうなる]とか、[過去・未来]とかは切り捨てて、イマココに集中することに専念するのがよい。
    • あとの余計なものは捨象する。