所感
- 日本が戦後に経験したことは、オリオン大戦のカルマを解消するためのプログラムであろう。
- 過ぎたことだから、赦す。ただし、これ以上の暴挙は許さない。これが、三次元地球を卒業するための模範解答であろう。
- 朝鮮人はアメリカ人とつるんで、悪魔的なことをしたから、そのカルマの反射は凄まじいものとなるだろう。
- それは宇宙の法則として、自分でカルマの反射を受ける必要があるよね。
- なんか、日本人が爆発的に波動を上げていくために、みんなが強力して、日本・日本人を弾圧してくれていたんだね。
- これはバネのストッパーが外れたとき、大きなジャンプができるようにするための準備だと考えれば辻褄が合うね。
- この世で起こったことの詳細は、どうでもいいんだよ。
- 結局、私たちが何を学び、心・考え方がどう変化したか。そこが眼目なのであって、起こる現象に意味はない。
- したがって、すべてを水に流して、次を目指すのが正解であろう。
- 日本の伝統と文化などというものは、大切だけれども、大切ではない。
- 私などは、たぶんシリウス経由で日本に転生したのだろうから、地球そのものには、あまり執着がない。
- もちろん、地球の新文明を創造する事業には携わりたいけれども、それは自分の楽しみのためであり、地球のため、日本のためという自覚は、あまりない。
- 結局、日本であろうが、地球であろうが、良くなりゃいいのであって、何に執着するというのは、もたないことが、宇宙を渡り歩くときの処世術みたいなものである。
- これから日本人が政権を取ったら、スパイ防止法が成立し、自民党〔統一教会〕・公明党〔創価学会〕の関係者は、外患誘致罪で死刑になるであろう。
- 官僚機構に入り込んだ帰化人を含む在日外国人についてもまた、外患誘致罪で死刑になるであろう。
- また通名廃止法が成立したら、日本人の6割程度は、在日朝鮮人だと、その本名からバレるであろう。
- 日月神示による[日本人は三分の一になる]という予言は、帰化人を含む在日外国人が本国に帰ることを意味するのではないかと思う。
- 帰化人を含む在日外国人にかんして、[UBIの支給は、本国に移住しなければ受けられない]という制約を加えれば、それが強制送還になる。
- このようにして、いったんリセットする必要があると思う。
在日朝鮮人が[上級国民]になっている理由
マッカーサーと在日韓国人の活用
p.35|連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーが厚木基地に降り立ち、終戦後の日本人を統治するコマに使ったのが、日韓併合で日本に多数いた在日韓国人だった。 以後、GHQ連合国最高司令官総司令部は在日に米軍の闇物資を大量に流し、駅前で闇市を取り締まらせ、ただ同然に駅前の一等地を与え、それがパチンコ屋になって在日の莫大な資金源になっていく。 在日朝鮮人に日本人を支配させ、その在日をアメリカが支配するシステムがWGIP〔ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム〕、戦争罪悪感プログラムで、1946年1月8日に正式承認され、日本人再方向付けのための積極的政策に基づき開始された。
アメリカによる洗脳計画と在日特権の確立
p.36|いわばアメリカによる国家的洗脳計画で、ナチスドイツの全能方法が基本になっていて、洗脳される側の日本人はほとんど気づくことがない。 そんな戦後のドサクサの中、いつの間にか大企業に在日就職枠が定められ、在日特権で大学にほとんど無試験で入れ、特別永住権で何世代も日本に住まうことができ、通名制で朝鮮名と日本名を自分たちの都合で自由に使い分けられ、それを半島の韓国人が悪用し、海外で罪を犯すと日本人になりすますようになる。 国を動かす政界にも在日が大量投入され、日本国の在日が日本名で選挙に出る際、半島系の統一教会の協力で大量に国会議員になり、霞が関の省庁にも在日が高卒でも試験なしで入れ、在日同士協力しながら日本人を左遷し、多くの上級官僚となった後、天下りで大企業の顧問になっていった。 彼らはやがて、左団扇の上級国民となり、一方、在日なら優先的に能力生活保護を受けられ、最近川崎市の条例で在日朝鮮人の悪口を言うと刑事罰を受ける法律までが施行された。 戦後間もなく在日就職枠、在日特権で大量の在日がNHKと民放テレビ局に送り込まれ、今ではNHK、フジテレビ、TBS、日本テレビなどは在日に乗っ取られ、ほとんどの新聞社も例外ではない。 大和民族が日本を動かすのではなく、自民党を含む在日シンジケートが[アメリカ大使館]、極東CIA本部の庇護と命令のもとで動いているのが真相で、横田基地の在日米軍を含め、在日シンジケートは、恩義あるアメリカには絶対に逆らわない。
GHQ撤退後の在日特権継続と支配体制
p.22|GHQの撤退後も、東京港区の[アメリカ大使館]が引き継ぎ、マッカーサーが残した在日特権、在日就職枠、特別永住権、通名制を継続。 日本の大企業やマスコミに大量の在日をほとんど無試験で送り込んできた。 その原動力が岸〔本名:李〕信介による自民党で、日本国籍を持つ在日が入党して国政に参入、それを統一教会が助ける連立構造で圧倒的多数となり、政界を牛耳って今に至っている。 在日は大企業にも国公立大学にもほとんど無試験で入り、新聞社、テレビ局、芸能界も同様のやり方で支配。 霞が関の官僚も高卒でも在日なら無試験で入省・入省できたため、省庁の上層部は在日だらけとなり、そこから大企業へ次々と天下りをして在日が[上級国民]になるシステムが完成する。 そのため、戦勝国民扱いしてくれた恩義ある大アメリカに対し、在日シンジケートが逆らうはずがなく、日本人は奴隷の労働者階級として、生かさず、殺さずで働かすことになっている。
アメリカへの服従と政治・メディア支配
p.27|アメリカに絶対服従する在日支配下の自民党〔統一教会〕・公明党〔創価学会〕、霞ヶ関省庁の官僚の在日トップ陣営、NHKと全民放テレビ局を牛耳る在日シンジケート、4大新聞社〔読売はナベツネが逝くと在日支配になる〕は、日本民族ではない在日が[アメリカ大使館]の庇護と命令のもとで動いている。 戦前の日本は、良きにつけ、悪しきにつけ、欧米、特にアメリカとイギリスの従属国家ではなく、その頃の日本を[悪]と日本人に教えたのは、終戦直後やってきたダグラス・マッカーサー率いるGHQだった。
トコロの考察:田布施システムと日米支配層
と、ここで、ちょっとだけトコロの考察をいれさせていただきます。 みなさんご存知の通り、太平洋戦争より前の日本も、政権トップは在日でした。 明治維新以後、日本のトップはロスチャイルドの田布施システムでした。 つまり、日本を支配していたのはヨーロッパ・ロスチャイルド。 そして、これは資料が見つからなくて推測ですが、アメリカのGHQとCIAはロックフェラーだったのではないでしょうか。 ロックフェラーとロスチャイルドが育てたアメリカ支部ですが、いつまでも大人しく従っていたわけではありませんから。 田布施系の岸信介は巣鴨プリズンでCIAのスパイになったため許されて、その後、総理大臣になりました。 つまり、岸信介はロスチャイルドからロックフェラーに寝返ったのでは? 一方、東条英機は田布施ではないので、日本人だった。 だから絞首刑になったのかもしれません。 というわけで、本に戻ります。
戦争罪悪感プログラムと支配体制の完成
p.28|そこでアメリカは終戦後の日本人洗脳作戦に、日韓併合で自由に行き来できた在日朝鮮人に[戦勝国民]の口約束をし、在日コリアンが日本民族を支配する戦争罪悪感プログラムを発動させ、戦後支配体制が始まったのである。 統一教会の文鮮明は、朝鮮戦争当時にCIAが半島で見つけ、日本人に対し徹底的に罪悪感を植え付けるよう指示。 東京の[アメリカ大使館]がそれを継承して日本に拡大していく。 終戦後、巣鴨プリズンに収容されていたA級戦犯からGHQが見つけ出したのが半島系の岸〔李〕信介〔安倍晋三の祖父〕である。 自民党の首相に押し上げたあと、文鮮明と手を結ばせ、自民党を在日シンジケート〔清和会〕と統一教会で連帯支配体制を完成させていく。 マッカーサーはアメリカにいた李承晩〔大韓民国の初代大統領〕を半島支配に呼び寄せ、日本をすべての悪の根幹にすれば、以後、日本の在日シンジケート〔後の自民党〕を介し、半島へ半永久的に日本の資金が渡ることを約束した。 竹島も与えるとして、マッカーサーライン〔後の李承晩ライン〕を地図上に引き、日本の在日同様に韓国を戦勝国民にすることを口約束した。 なぜなら、今も戦後教育で救世主視されるマッカーサーは朝鮮戦争に勝利した後、英雄としてアメリカ大統領になることを夢見ていた。
韓国との密約と資金流出
p.31|知られざる密約:[韓国が日本を悪者扱いする限り、在日支配の日本から莫大な資金が韓国に流れる]
ソウル五輪、IMF危機と日韓資金供与
p.33|1988年はソウルオリンピックの年だが、韓国経済は1ドル1、500ウォンまで暴落して破綻。 IMF国際通貨基金が強制介入する羽目に陥ったが、韓国のマスコミは一斉に[韓国財政政策協議強化][域内基金早期設立一致]と一方的に報道。 八百億ドル規模のAMF〔アジア通貨基金〕が韓国を支援すると発表した。 なぜこんなことができるかは簡単で、終戦後、GHQを率いるダグラス・マッカーサーがアメリカから呼び寄せた李承晩に対し、[これから以後、韓国が日本の悪行をアピールする限り、アメリカは在日支配、日本から莫大な資金を永久的に流す]と口約束した。 これはマッカーサーが朝鮮戦争に勝利した後、英雄としてアメリカに凱旋し、大統領になることを前提とした約束だったが、マッカーサーが大統領になることはなかった。
秘密協定の継続と現在の流れ
p.34|この密約は、米韓互いに日本人に漏らさぬ約束の上で、今も東京港区の[アメリカ大使館]を介して継続している。 当時のAMF〔アジア通貨基金〕は、日本人が汗水流して働いた資金だったが、金泳三大統領は[韓国がこうなったのはすべて日本・日本人のせいニダ]とまくしたて、それに対し、在日が支配する自民党は、母国の危機を救うため、日本人の税金で三十億ドルの緊急支援を決定。 さらに、盗人に追銭と、日韓基本条約を駆使し、有償で二億ドル、当時の720億円と無償で三億ドル、民間でも三億ドルを韓国に献上した。 当時、韓国はIMFから五百億ドルもの借金をし、慌てた自民党は母国に百億ドルを融資したが、ウォンの暴落は止まらず、最後の最後、日銀が韓国に資金を放出したため、韓国は首の皮一枚で救われたが、[日本人の援助など最初から必要なく、韓国だけでやってのけたニダ]と宣言できたのは、自民党を支配する在日朝鮮民族が、母国の韓国に金を運んだから。 このことを知る日本人の有権者は皆無だった。 そして今、再び統一教会と癒着したまま〔完全一体化のために切り離すのは不可能〕、世間のほとぼりが冷めたと判断した自民党は、東京の[アメリカ大使館]の指示を受け、ウクライナに向かい、同時に麻生太郎、そして岸田首相が半島援助に乗り出したのである。