リン酸鉄リチウム〔LFP〕イオン電池を超える新たなバッテリー技術が主流となれば、BYDの競争力は大きく揺らぐ可能性がある
全体の要約
- 中国系EVや通信機器には国家的意図が疑われ、セキュリティリスクがある。
- 中国製EVはリスクから富裕層に敬遠され、低所得層向けとなる可能性がある。
- EV普及には充電インフラ整備が不可欠だが、費用・リスクが高く投資が進まない。
- 都市部における充電インフラの整備がEV普及の鍵であり、公的補助が重要。
- 北米・EU・日本では地域ごとに異なる理由からEVに偏見が根強い。
- LFP電池を超えるバッテリー技術が普及すれば、BYDの競争力は低下する。
- 全固体電池は安全性と耐久性に優れ、次世代バッテリーとして最有力とされる。
- 各種バッテリーのリサイクル性と発火リスクには差があるが、全固体電池が最も安全。
- 公的支援がなければEV普及は非常に困難である。
- EVは環境には優しいが、経済的には必ずしも合理的ではない。
- 世界は中国を嫌っており、EV≒中国ということで、充電インフラの整備を行なわないことを通じて、EVを拒絶するかたちになる可能性が高い。
- BYDが普及するとしたら、中国国内だけだろう。
- EVに乗った人は、運用の面倒さに辟易し、結局、反EVになる傾向がある。
中国系企業への不信感
- メガソーラーに仕込まれた通信機器によって、大規模停電を起こすのが、CCPの狙いである。
- そこから類推するに、EVはソフトウェアのバックドアを通じて、任意に事故を起こすことができる。BYDおよびCCPの狙いは、そこにあるのだろう。
- リスク管理の面から、お金持ちは中国製のEVを選択しないであろう。
- 中国製のEVは、貧者が乗る危険な車になる可能性がある。
EV用充電スタンドの設置事業はハイリスク／ノーリターン
- EVが本当に普及するには充電スタンドが充実する必要がある。
- しかしEVは、スマホ／PCなどと同様の［一種のデジタル家電］であるから、栄枯盛衰が激しいため、充電スタンドへの投資リスクがきわめて高い。
- 充電するバッテリーに応じて、充電を制御するやり方も異なるであろう。
- そのような危険なインフラ投資は、誰も行なわない。
- ソフトウエアを入れ替えれば、充電パターンをカスタマイズできる、汎用充電スタンドが普及すればいいけれども、その前にEVそのものが拒絶されているのが現状である。
- そもそも自動車は、インフラのない地域であっても、燃料さえあれば利用できる点にこそ、その最大のメリットがある。
- EVは、充電インフラのない地域には普及しない。
- いいかえれば、都市圏内に充電インフラを整備することが、EVが普及する鍵になる。
- 充電インフラの整備費用は誰が出すのか？
- それは公的補助に頼らざるを得ない。
- しかし、誰がBYDのために充電スタンドを整備するか？ そんな国・自治体は存在しないだろう。
- 結局、充電スタンドの整備を拒否することによって、BYDの躍進を阻止する国・自治体が続出することになり、EVそれ自体が、完全に特殊用途車を除き、
都市圏における充電インフラの整備がEV普及の鍵となる
自動車がインフラのない地域でも燃料があれば使える点が最大の利点である一方、EVは充電インフラがない地域には普及しにくい。 そのため都市圏における充電インフラの整備がEV普及の鍵となる。