リン酸鉄リチウム〔LFP〕イオン電池を超える新たなバッテリー技術が主流となれば、BYDの競争力は大きく揺らぐ可能性がある
全体の要約
- 中国系EVや通信機器には国家的意図が疑われ、セキュリティリスクがある。
- 中国製EVはリスクから富裕層に敬遠され、低所得層向けとなる可能性がある。
- EV普及には充電インフラ整備が不可欠だが、費用・リスクが高く投資が進まない。
- 都市部における充電インフラの整備がEV普及の鍵であり、公的補助が重要。
- 北米・EU・日本では地域ごとに異なる理由からEVに偏見が根強い。
- LFP電池を超えるバッテリー技術が普及すれば、BYDの競争力は低下する。
- 全固体電池は安全性と耐久性に優れ、次世代バッテリーとして最有力とされる。
- 各種バッテリーのリサイクル性と発火リスクには差があるが、全固体電池が最も安全。
- 公的支援がなければEV普及は非常に困難である。
- EVは環境には優しいが、経済的には必ずしも合理的ではない。
- 世界は中国を嫌っており、EV≒中国ということで、充電インフラの整備を行なわないことを通じて、EVを拒絶するかたちになる可能性が高い。
- BYDが普及するとしたら、中国国内だけだろう。
- EVに乗った人は、運用の面倒さに辟易し、結局、反EVになる傾向がある。
- 成熟市場では新興ブランドの低価格EVに慎重・消極的な層が根強い。
- リセールバリュー・信頼性重視の購買層が多く、中古市場・バッテリー懸念からEVは受け入れられにくい。
- インフラ・補助金次第で中古EVの維持費や利便性が大きく変動する。
- 航続距離・充電時間・インフラ整備・信頼性・トータルコストでガソリン車に劣る点が多い。
- EVへの拒否／慎重な層は中高年・地方・商用・中古・低所得層が主である。
- EVが受け入れられるにはバッテリー耐久・リセール・充電インフラ・価格の抜本的進化が必要。
- リセール価格を考慮するとEVはガソリン車よりトータルで損になる場合が多い。
- 中国系EVに対する不信感が存在し、お金持ちは避ける傾向が強い。
- 充電スタンド投資はハイリスク・ノーリターンで、都市圏以外ではEV普及が困難。
- 都市圏の充電インフラ整備は公的補助が不可欠である。
- 北米・EU・日本ではそれぞれ反EVの偏見・地域事情が根強い。
- BYDの競争力は次世代バッテリーの普及で揺らぎ得る。
- 全固体電池が最強で、LFP系も高い安全性・耐久性を持つ。
- 公的支援なしにEV普及は困難である。
- EVはエコロジカルだが、現状ではエコノミカルとは言い切れない。
EV〔特に新興ブランドの低価格EV〕に対して慎重／消極的な層が、成熟した自動車市場では根強く存在する
EV〔特に新興ブランドの低価格EV〕に対して慎重／消極的な層が、成熟した自動車市場では根強く存在することは多くのデータと現地調査で確認されている。